仮想通貨ビットコイン(BTC)の将来性に迫る!今後の注目ニュース、著名人の価格予想、ビットコイン賛否両論まとめ

2018年、仮想通貨は「冬の時代」と言われた低迷期を経験した。しかし、平成から令和へ時代が変わると相場は一気に息を吹き返す。2018年末、ビットコインは1BTCあたり40万円を下回る水準であったが、2019年4月2日に50万円台を上回る上昇を見せた。6月には100万円台を突破し2018年3月以来の水準に回復した。

「ビットコインにどんな将来性があるのか?」と気になる人も多いかと思われる。

ここでは、仮想通貨を初めてみたい方、今ひとつ仮想通貨を理解できないという方を対象にビットコインの将来性について見ていく。

その前に、ビットコインの仕組みについて知りたい方は『ビットコインとは何か【徹底解説】』、またはYoutube「仮想通貨ビットコインの誕生」(2分21秒)を参考にしてほしい。

それでは本題へ。

目次

  • 大企業の参入、盛り上がりを見せる仮想通貨業界

  • ビットコインの将来性を期待する理由 5つ

  • ビットコインの今後を占う4つの注目ニュース

  • 業界の著名人は今後のビットコインをどう見るか?

  • ビットコインに何を期待するのか?

 

大企業の参入、盛り上がりを見せる仮想通貨業界

ビットコインを取り巻く環境はめまぐるしく変化している。ビットコインが注目される背景について見る前に、まず、国内外の大企業が続々と仮想通貨業界に参入する現状を概観してみよう。特に、2019年には日本の大企業がこぞって仮想通貨事業への参入を表明している。最近の動向をまとめると、誰でも一度は目にしたことのある会社が名を連ねていることがわかる。

2019年 有名企業の事例

  • 楽天:国内仮想通貨取引所「楽天ウォレット」の開始
  • Yahoo!:国内仮想通貨取引所「TAOTAO」の開始
  • 通信大手のIIJを中心に、伊藤忠商事、野村ホールディングス、大和証券グループ、JR東日本、電通、ヤマトなど国内大手19社からの出資:国内仮想通貨取引所「ディーカレット」の開始
  • Facebook:独自通貨「Libra」の計画を発表

仮想通貨事業を展開する有名企業

  • LINE: 海外仮想通貨取引所 「BITBOX」の運営
  • DMM.com:国内仮想通貨取引所「DMM Bitcoin
  • SBIホールディングス:国内仮想通貨取引所「VCTRADE
  • GMOインターネット:国内仮想通貨取引所「GMOコイン
  • マネックスグループ:国内仮想通貨取引所「コインチェック
  • 三菱UFJ銀行:ブロックチェーンを利用した独自デジタル通貨「MUFGコイン」の発行計画
  • ニューヨーク証券取引所の親会社ICEがBakktを立ち上げ。スターバックス、Microsoft:デジタル資産プラットフォーム「Bakkt」の立ち上げに参加

当初、ビットコインに始まる仮想通貨を用いたビジネスの展開は、仮想通貨の可能性を信じるベンチャー起業家や投資家によって推し進められてきた。その結果、仮想通貨関連のビジネネス環境の整備が進み、より大きな資金や多数の人員を有する大企業の参入が見られるようになった。このような大企業の積極的参入は、これまで以上にビットコインをはじめとする仮想通貨の経済的、社会的な価値に対する評価が高まっていることを裏付けている。

 

ビットコインの将来を期待する5つの理由

多数の大企業も注目する仮想通貨。その代表格であるビットコインの将来性とは何なのか?ここでは、ビットコインの世界観をイメージするために具体的に以下の5項目を見ていく。

  1. 国境を超えるグローバルな通貨ビットコイン

  2. 海外送金に変革をもたらしたビットコイン

  3. 口座のいらないビットコイン

  4. 資金逃避先としてのビットコイン

  5. 決められた発行上限枚数、希少価値を生み出す設計

 

① 国境を超えるグローバルな通貨ビットコイン

ビットコインは「世界共通の通貨」として利用される潜在的価値がある。なぜなら、ビットコインが特定の組織や国家によってコントロールされることのない通貨であり、国境を超えて個人間(P2P)で直接取引することができるからだ。

国家に管理された通貨が「国境」を超えてその価値を維持することは難しい。例えば、日本円が一度、国境を越えればその価値は減少するか、もしくは消えてしまう。両替をすれば手数料が取られたり、公平な為替レートが提示されないような不当な扱いを受けるのが常で、どんなに懸命に日本円の価値を説明したとしても、渡航先の国では紙切れ同然の扱いを受ける可能性がある。つまり日本円のように一般的に利用される通貨は国境を超えてその価値を保ち続けることは難しいのだ。

したがって、グローバル化が進行する現代において国境を超えた人とモノの移動がいくらスムーズになったとしても、お金の移動には制限が課され続けていると言える。

この根本的な原因は、通貨の信用を国家によって保証する伝統的な通貨管理体制がどの国でも採用され続けていることにある。この考えの下、世界共通の通貨を作り出すのであれば、世界そのものを一つの国家とみなす強大な権力機関が必要となるかもしれない。

しかし、ビットコインは、現代のテクノロジーを応用することで、国家のような信用機関なしに通貨を管理する仕組みを構築した。その根幹技術がブロックチェーンだ。この強固な暗号技術により、偽造・改ざんのできないビットコインはインターネット環境さえあれば誰でも保有することができ、どこへでも送金することができる。「国境」という概念の存在しないビットコインは「世界共通の通貨」として、その将来性が期待されている。

② 国際送金に変革をもたらしたビットコイン ー送金速度と手数料ー

ビットコインは「国際送金」の概念を打ち崩したと言える。これまでの国際送金は着金まで、数日、もしくは数週間を必要とする上に、高額な手数料の支払いが求められる。しかし、メッセージを瞬時にやりとりし、ましてリアルタイムでビデオ通話できる現代のテクノロジーを考慮すると実に時代遅れのように思える。実際に、国際送金の仕組みは20世紀のまま進歩は見られず、さらに各国の銀行によって構築された国際送金体制に変更を加えるのは容易ではなかったと言える。

このような状況下で、瞬時に国際送金をやってみせたのがビットコインだ。しかも手数料はほぼ無いに等しい水準であった。この衝撃は、既存の国際送金体制に疑問を抱かせることに繋がり、グローバルなお金の移動を効率的に行おうとする動きを強めた。

その後、銀行間の新しい協力関係の構築や新たな送金システムの開発が進み、国際送金の分野では、どれだけ速く、安く送金できるのかといったし烈な競争が繰り広げられている。ビットコインもそのような競争の中で日々開発が進められている。安全で、速くて、安価な送金手段としてもビットコインの将来を期待する声がある。

③ 口座のいらないビットコイン ー誰もがアクセス可能な金融サービスー

依然として世界に残る貧困問題。身近な金融サービスを利用できないことがその原因の一つとして考えられている。世界銀行の報告によると、銀行口座を保有しない成人の数は世界に17億人いるが、その3分の2が金融サービスへアクセスすることのできる携帯電話を所有しているという。したがって、銀行口座を開かなくともインターネットを介したデジタルな金融サービスを利用することで彼らを金融システムに組み込む事のできる可能性があるとしている。

ビットコインも同様に銀行口座なしに利用できるデジタルな金融サービスだ。インターネットへのアクセスさえできれば、ビットコインを保管したり、送金したり受け取ることもできる。しかも特定の業者によって管理されるサービスではないため、顧客情報の悪用や流出といったリスクを軽減することも可能だ。また、貧困に苦しむ多くの国では、世界情勢や内政不安によって自国通貨の価値が変化しやすい傾向にある。そのため、将来の貯蓄手段として自国通貨をもつことはリスクが高いと判断し、手軽にかつ安全に管理できるビットコインに目をつける人もいる。

このようなビットコインの特性は国際機関にも注目されている。例えば、国連がビットコインで募金を集める支援体制を構築するなど、国際援助や国際開発の場面でビットコインが利用される機会も増えていくことが考えられる。

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