仮想通貨（暗号資産）ビットコイン（BTC）やイーサ（ETH）、その他の上位仮想通貨は年初来高値の価格で推移している一方で、低調なのがリップル（XRP）だ。

7日のビットコイン（BTC）対円相場は7,557円安（- 0.75%）と小幅に安くなり、終値（996,100円）は節目の100万円を再び割り込んだ。

仮想通貨（暗号資産）ビットコイン（BTC）のハッシュレートが6日、過去最高を更新した。

高級車ロールスロイスは、ウェブサイトで「Wraith Kryptos」と題された新しいラインナップを公開した。

昨日のBTC相場は底堅いが上値も重い展開。100万円台乗せに成功した後は、非常に狭いレンジでの取引に終始した。

時価総額6位の仮想通貨カルダノ（ADA）創設者のチャールズ・ホスキンソン氏は、クロスチェーンのためのコミュニケーション面で、ライトコイン創設者チャーリー・リー氏と一緒に働くことを問題視しないと述べた。

仮想通貨取引所バイナンスは7日、デジタルウォレットや仮想通貨VISAカードを手がけるスワイプ（Swipe）の買収を完了。同時にSXPペアの取り扱いも始めた。

仮想通貨（暗号資産）のベンチャーキャピタルであるパンテラ・キャピタルの創設者ダン・モアヘッド氏は今後数年間でアルトコインがビットコインを上回るパフォーマンスを発揮するだろうと考えている。

コインメトリックスによると、過去７日間でそれぞれアクティブなアドレス数が50万アドレスを突破。イーサリアム史上、同じ現象が起きたのは、イーサが過去最高値である1400ドルをつけた2018年1月だった。

シンガポールの仮想通貨関連鍵の管理プラットフォーム「トーラス（Torus）」が、最新のアップデートによってツイッターやギットハブのアカウントを使った仮想通貨送金ができるようになったと発表した。利用者は、以前にトーラスの仮想通貨ウォレットを使ったことがなくてもSNSで送金できるようになるという。

仮想通貨チェインリンク（LINK）が1日で15％ほど上昇し、過去最高値の5.6ドルに到達した。チェインリンクを使う中国国営のブロックチェーンサービスネットワーク（BSN）が先週末に正式立ち上げとなったことが背景にあると考えられる。

武漢に拠点を持ち中国最大級の宝飾メーカーでナスダックにも上場する「武漢金凰珠宝（Wuhan Kingold Jewelry）」が保有する金83トンが、金メッキを塗った銅だったというニュースが各メディアで報じられた。龍門キャピタル日本代表のサニー・ワン氏が金凰社によるビジネスモデルの実態を詳しく解説する。また、デジタルゴールド呼ばる仮想通貨ビットコイン（BTC）にとってなぜ追い風になると考えられるか、ワン氏が分析する。

日本経済新聞の報道によると、マネックス初見が8日にも仮想通貨（暗号資産）の差金決済取引（CFD）の取り扱いを始める。

7月7日、仮想通貨相場はほぼ全面高の展開となっている。ビットコイン（BTC）やイーサ（ETH）などが上昇しているほか、アルトコインの中では大幅な上昇を示しているものもある。

金融庁は7月7日、コイネージを暗号資産交換業者として登録したと発表した。金融庁の資料によれば、取り扱い仮想通貨はビットコイン（BTC）のみとなっている。

中国の中央銀行が発行しようとしているデジタル通貨（デジタル人民元）が仮想通貨（暗号資産）化されたドルであるテザー（USDT）など仮想通貨の立場は脅かすのは難しいとの見方も出ている。

時事通信や読売新聞など複数のメディアは、政府が金融庁長官に氷見野良三・国際金融審議官を充てる人事を固めたと報じた。氷見野氏は日本人初の金融安定理事会（FSB）の常設委員会議長を務めた国際派。過去には仮想通貨（暗号資産）についても言及している。

ビットコイン（BTC）は、過去10年の間に小さなサイファーパンクのコミュニティから国家安全保証への問題への成長し、地政学的に大きな影響を与える存在となっている。

著名なベンチャーキャピタリストで、仮想通貨投資家であるティム・ドレイパー氏は、新規株式公開（IPO）が業界企業にとって最良の資金調達手段ではないと主張している。

7日の仮想通貨（暗号資産）市場は全面高となっている。仮想通貨ビットコインは重要ラインとされていた9200ドルを突破し、足元では9300ドルを推移。イーサ（ETH）とXRPは5%以上の上昇を見せている。またビットコインSVは過去24時間で20%以上暴騰している。

canow株式会社は、設立と同時に意欲的にパートナーシップをさまざまな企業と結んでいるが、そのうちのひとつが中国の有力暗号資産取引所のひとつであるMXCだ。

ビットコインとアルトコインは上昇しており、トレンドが反転する兆しを見せている。

仮想通貨（暗号資産）取引所ディーカレットは大同生命と組み、保険料の納付や支払いにデジタル通貨を活用する実証実験を開始する

TON開発チームは、8月1日までにTONテストネットを終了する予定だ。

ビットメックス・リサーチは6日、クリプトコンペアのデータを引用し、6月の仮想通貨取引量が激減したことを報告した。6月の取引量は5月の約半分となる6426億ドルとなった。