仮想通貨業界のキーパーソンと深層に迫るインタビュー・対談

アベノミクスの仕掛け人とも異名を持ち、リフレ派の代表的人物である山本幸三衆議院議員が世界のデジタル通貨覇権争いに危機感を募らせている。各国がデジタル通貨の発行を進めている中で、山本議員はなぜ日本に中央銀行デジタル通貨（CBDC）が必要だと感じているのか。コインテレグラフジャパンの単独インタビューに応じた。

新型コロナウィルスによる経済危機は、ビットコインにどのような影響を与えるのか。ジェネシス・マイニングの幹部は、ビットコインの価値を高めることになると主張している。

欧州最大のフィンテック企業のひとつである英国拠点のRevolutは、米国50州のユーザーらへ仮想通貨売買の提供を開始する。

イーサリアム共同創設者ヴィタリック・ブテリン氏は、2月19日のスタンフォードブロックチェーンカンファレンスの中でコインテレグラフのインタビューに答え、「イーサリアム2.0」のロードマップを示した。

バイナンスは11月15日にトルコの法定通貨リラへの対応を始めた。コインテレグラフはトルコでCZにインタビュー。トルコ市場をどう見ているかを聞いた。

ブロックストリーム社のアダム・バックCEOはコインテレグラフに対し、中国のデジタル人民元発行の可能性とステーブルコイン、フェイスブックのリブラについてコメントした。

「仮想通貨のゴッドファーザー」デービッド・ショーム氏が、量子耐性がありプライバシーを重視しウィーチャットやアリペイの世界で普及する新たなデジタル通貨の開発を進めている。

ダークウェブ上での仮想通貨の利用状況はどうなっているのか。『ダークウェブの教科書』の著作もあり、コインチェックの不正流出事件でもホワイトハッカーとして脚光を浴びたCheena（ちーな）氏に、ダークウェブでの仮想通貨事情について聞いた。

副社長に就任した和田晃一良氏は取扱通貨やIEO（イニシャル・エクスチェンジ・オファリング）、STO（セキュリティ・トークン・オファリング）など今後は攻めの姿勢で他の仮想通貨取引所との差別化を図っていくことをコインテレグラフ日本版に明らかにした。

7月にあった参議院選挙で日本維新の会から初当選した音喜多駿議員。これまで藤巻健史氏が取り組んできた仮想通貨行政に対し、音喜多議員は何を目指すのか。「日本は自律分散型社会に目覚めなければいけない」「野党は仮想通貨を学ぶべき」という音喜多議員にコインテレグラフ日本版がインタビューした。

『さよなら、インターネット――GDPRはネットとデータをどう変えるのか』など、欧州の「一般データ保護規則（GDPR）」に関する著作などをもち、現在は独ベルリンに住むメディア美学者の武邑光裕氏。「これからはプライバシーを人権として認め、自分自身でプライバシーを守っていく社会になっていく」と予想する。自分自身でプライバシーを守ることと「嘘をつくこと」はどのように関係するのか。仮想通貨やブロックチェーンが普及することとプライバシーはどう変化していくのだろうか。

ビットメックスのアーサー・ヘイズCEOがコインテレグラフ日本版のインタビューに答え、なぜビットコイン普及の本命が欧米よりアジアであるか語った。

ITの全盛期を享受した嶋田氏が社内仮想通貨に取り組むのは何故なのか。社内仮想通貨を作るプラットフォームは企業の経済活動をどのように変えようとしているのか。6月6日にセレスとクロステックベンチャーズから1億円の資金調達をし、今後事業を拡大しようとしている嶋田氏に話を聞いた。

ニューヨーク州の司法長官と激しい法廷闘争を繰り広げている仮想通貨取引所ビットフィネックス・ステーブルコインのテザー。ニューヨーク州の本当の狙いは違法な活動の取り締まりではなく「陰謀」だと語ったのは、ビットフィネックスの株主で中国人トレーダーのドン・チャオ氏だ。一体どういうことなのだろうか？

「疎結合なネットワークが主流になる」とは自身が手がけるステーブルコインとどう関わってくるのか。また、なぜネムに注目するのか、今後の開発環境の中でネムはどのような位置付けになるのかをコインテレグラフ日本版に語ってもらった。