Hisashi Oki

7月9日、ブロックチェーン事業を手がけるファクトリー（Factory）は、日本で初めてオークション形式のNFTのマーケットプレイス「Los Dorados 」（ロス ドラドス）のβ版をリリースすると発表した。

韓国のブロックチェーンゲーム企業スーパーツリー（SuperTree）は、コインテレグラフジャパンに対して、「日本特有のブロックチェーンゲーム」の取り扱いも開始する方針であることを明かした。

今回のコインテレグラフYOUTUBEチャンネルでは、龍門キャピタル日本代表のサニー・ワン氏とともに、中国政府がリブラを脅威に感じる理由に迫る。

FATFが定めるトラベルルールの遵守に向けた技術開発を手がけるクールビックス（CoolBitX）のマイケル・オウCEOは、コインテレグラフジャパンに対して、今月のFATF総会では仮想通貨業界の進捗に対して高い評価が与えられるだろうと予想した。

ファーウェイ問題、香港・台湾の問題、新型コロナをめぐる非難の応酬など課題山積となっており、「新たな冷戦」とまで言われている。そんな中、我々は一足飛びにビットコイン高を予想して良いんだろうか？今回のYoutubeではお馴染みの龍門キャピタル日本代表のサニー・ワン氏に話に聞いた。

MMO（多人数が参加できるオンライン型）のストラテジーゲームである「インフィニット・フリート（Infinite Fleet）」が仮想通貨業界の大御所からの強力なバックアップを受け、年末までにアルファ版を立ち上げる予定であることが分かった。

新型コロナウイルスへの感染懸念からテレワークの導入が進んでいるが、足かせとなっているのが「はんこ文化」だ。コインテレグラフジャパンは、エストニアと日本を拠点に活動しデジタル社会の身分証、デジタルIDを提供するblockhive代表取締役である日下光氏に「はんこのデジタル化」についてインタビューを行った。

米ドルと連動するステーブルコインであるテザー（USDT）の勢いはどこまで続くのか？そして、仮想通貨（暗号資産）ビットコイン（BTC）にはどのような影響を与えるのか？今回は、再び龍門キャピタル日本代表トップのサニー・ワン氏を迎えて、今後のテザー社をめぐるリスクシナリオと逆転シナリオの双方を考察。

龍門キャピタルの日本代表サニー・ワン氏によると、新型コロナウイルスによる影響もあり最近の仮想通貨テザー需要には変化が見られる。新たな需要先はどこなのか？ワン氏と共にコインテレグラフのYoutubeで「テザー需要の真相」に迫る。

龍門キャピタル日本代表のサニー・ワン氏による中国人マイナーへの取材を基に、コインテレグラフジャパンが半減期後の中国マイナーの現状や今後の展開、損益分岐点はどこなのか？といった問いに迫る。また、半減期前にビットコインのボラティリティ（変動幅）が大きかった理由についても、ワン氏が独自の視点で解説する。

仮想通貨業界のご意見番であるアンソニー・ポンプリアーノ氏は、政府の支援策拡大を受け入れることで国民がどんな代償を支払わなければならないのか考える必要性を指摘した。

日本発の”伝説”のゲーム企業スクウェア・エニックスがブロックチェーンゲームに出資した。

現在、VR業界と仮想通貨・ブロックチェーン業界は別々に語られることが多い。しかし、今後両者は持ちつ持たれつの関係であることが鮮明になるだろう。gumi創業者の國光宏尚氏とハロー（helo）の共同創業者・取締役である赤津慧氏にコインテレグラフジャパンが話を聞いた。

100倍レバレッジが人気の仮想通貨取引所アーサー・ヘイズ氏が、2020年に「価値保存手段としてのビットコイン」というストーリーが再び始まるだろうと予想した。

100倍レバレッジが人気の仮想通貨取引所ビットメックスのアーサー・ヘイズCEOが、来年のビットコインは最低3000ドル、最高で2万ドルになると予想した。コインテレグラフジャパンの取材に答えた。

コインテレグラフが後援する仮想通貨・ブロックチェーンのカンファレンス「ブロックショー(Blockshow)アジア2020」で、セキュリティ専門家らは、ひとつの完結したブラックリストを作成することは困難なだけでなく、それだけでは仮想通貨詐欺の防止にならないとの意見で一致した。

仮想通貨取引所バイナンスのジャオ・チャンポンCEO（通称CZ）は、デジタル人民元がブロックチェーン基盤だろうとの予測を披露した。

「仮想通貨のゴッドファーザー」デービッド・ショーム氏が、量子耐性がありプライバシーを重視しウィーチャットやアリペイの世界で普及する新たなデジタル通貨の開発を進めている。

スタンフォード大学の暗号研究者であるブンズ氏は、今月初め、大阪のホテルでコインテレグラフ日本版に対してフィンドラの野望を語った。

コインテレグラフ日本版は、世界中の才能あふれる人々と対話できる機会をくれたDevcon5に感謝する一方、今後のために課題を指摘してお互いに学ぶ機会へとつなげたい。

バックト立ち上げ前の週にコインテレグラフ日本版のインタビューに答えたマネックスグループの松本大CEOは、「盛り上がっていないんですよね」と米国市場での実情について話した。

仮想通貨とブロックチェーンを分けて考えることに意味はあるのか？もしあるとしたら、何を基準にブロックチェーンのプロジェクトを見極めれば良いのか？コインテレグラフ日本版が専門家に聞いた。

金融プライバシーの価値に人々が気付いたらビットコインの価値は上がるが、ビットコインはプライバシーや匿名性の観点から「完璧とは程遠い」。100倍レバレッジで知られる仮想通貨取引所ビットメックスのアーサー・ヘイズCEOは、この状況を打開するため、ビットコインはハードフォークして「完全な匿名性」を手に入れることになるだろうと予想した。

7月21日の参議院議員選挙に全国比例区から出馬する藤巻健史氏（日本維新の会）が、コインテレグラフ日本版のインタビューに応じ、再選後に仮想通貨税制改正をどのように進めていくか話した。

ビットメックスのアーサー・ヘイズCEOがコインテレグラフ日本版のインタビューに答え、なぜビットコイン普及の本命が欧米よりアジアであるか語った。

今回の仮想通貨取引所ビットポイントのハッキングを受けて、まさか2回目のゴックスにあったのではないかと身構える利用者がいる。2014年に巨額ビットコイン消失させたマウントゴックス（Mt.Gox）の債権者だ。

FATFのガイダンスは、仮想通貨業界全体にとってポジティブな効果をもたらせるだろうか？コインテレグラフがV20に参加していた規制当局やVASP関係者に話を聞いた。

一体、中国人はビットコインをどこで取引しているのか？「中国最大のOTCトレーダー」と言われるドン・チャオ氏に聞いた。

なんとなく始まった日本のキャッシュレス化。我々はキャッシュレスという理想の先に何を見ているのだろうか。個人の主権が脅かされる危険性が指摘されているのはご存知だろうか？仮想通貨が果たす役割を含めて、議論しよう。

今回のG20で何が合意されると予想されており、どんな合意があったらサプライズと考えられるのだろうか？また、そもそもマネロン対策とは言えど個人の取引記録などプライバシーはどこまで守られるべきのか？仮想通貨の不正取引をブロックチェーン上で追跡することに定評のあるチェイナリシス（Chainalysis）のアナリストと匿名通貨ビーム（BEAM）のCEOがコインテレグラフ日本版の取材に答えた。