Joshua Mapperson

仮想通貨の時価総額が1兆ドル以上消失した相場急落したにもかかわらず、非代替性トークン（NFT）の人気は減速の兆しをみせていない。

米CNBCの名物キャスターであるジム・クレイマー氏は、住宅ローンを返済するため、ビットコインのポートフォリオの半分を売却したことを明らかにした。

米国のデジタル資産運用企業のグレイスケールは、管理下にある暗号資産がはじめて500億ドルを突破した。グレイスケールの運用資産残高（AUM）は、最大のコモディティETF（上場投資信託）の570億ドルに接近している。

ナスダックによれば、米国の大手仮想通貨取引所コインベースの株式（COIN）参照価格は250ドルになる。これは、待望のナスダックへの直接上場の直前のことだ。

ニューヨーク証券取引所（NYSE）は、米国の著名企業の株式による最初の取引を祝う非代替性トークン（NFT）を作成することで、NFTブームに乗り出した。

コインベースは、米ナスダックに直接上場する1週間前に、2021年第1四半期の決算を公開している。これによると、取引高は276％増加し、第1四半期の収益は18億ドルに達したという。

ビットコイン（BTC）は、2013年4月以来で初めて6か月連続で月間パフォーマンスがプラスとなった。歴史が繰り返されるとなれば、ビットコインは今年さらに利益を上げる可能性がある。

仮想通貨投資企業のニューヨーク・デジタル・インベストメント・グループ（New York Digital Investment Group, NYDIG）のCEOであるロビー・ガットマン氏は、「ビットコインが大量に導入される瀬戸際にいる」と述べている。

ビットコインは直近で下落しているが、多くのアナリストやコメンテーターたちは、水晶玉を取り出して、ビットコインのきらびやかな未来を覗こうとしている。

インターネット上の有名なミームである「カエルのペペ」。そのペペをモチーフにしたNFTの中でも最もレアなモノと言われている「ホーマーペペ」が、イーサリアムで205ETH（32万ドル、日本円で約3400万円）で売却された。

有名なミーム系仮想通貨であるドージコイン（DOGE）は、全米1800台のATMからアクセスできるようになった。

イーサリアムを利用した分散型取引所（DEX）は、手数料が高騰しているにもかかわらず、増え続けている。これまでのところ、DEXは2021年に1200億ドル以上を処理している。

RAIとは、イーサリアムを担保とした一種の「ゆるやかな」ステーブルコインで、分散型金融で重要となる価格安定性と非中央集権性の両方を実現しようとするプロジェクトだ。

ガートナーが実施した調査によると、企業の財務担当者の5％が企業の資産としてビットコイン（BTC）に投資する意向であり、さらに11％が2024年までに投資できるだろうと述べている。

電気自動車メーカーのステラは、4日前に15億ドルのビットコイン購入を発表して以来、時価総額が550億ドル以上減少してしまった。

決済大手のマスターカードは2021年中に仮想通貨をサポートする計画を発表した。同社の10億に上るユーザーと3000万の加盟店で仮想通貨が使えるようになる。

ブルームバーグのシニアコモディティストラテジストであるマイク・マクグローン氏は、投資家が資金を金（ゴールド）からデジタル資産に移すにつれ、ビットコイン（BTC）が5万ドルに向けて強気の動きを続けるだろうと考えている。

デジタル資産運用のグレイスケールは、ビットコイン（BTC）購入の手綱を緩める兆候を見せていない。1月13日以降に約4万BTCを追加している。わずか16日間で約13億6000万ドル相当のビットコインを購入したことになる。

価格が高騰しているにもかかわらず、ビットコイン投資家は長期的にBTCを動かさないようにしている。過去30日間で約27万BTCが流動的な供給から外れている。

分散型取引所（DEX）プラットフォームであるUniswapは、1日あたりの平均取引高が10億ドルに近づいている。

ツイッターのジャック・ドーシーCEOは、ビットコインと分散化への情熱をツイートのスレッドで表明し、先週ドナルド・トランプ大統領をツイッターアカウントを永久停止した理由を説明した。

最もリッチな上位100のビットコインアドレスはますます強気になっている。過去30日間で、これらのアドレスはビットコインの保有量が16％増加した。

リップルのブラッド・ガーリングハウスCEOは、米証券取引委員会（SEC）との訴訟問題についてツイッター上でコメントし、仮想通貨を巡る「規制の混乱」について批判している。

ベネズエラのジャーナリスト、ネルソン・ボカランダ氏が設立したニュースサイト、RunRun.esは、ベネズエラが、米国からの経済制裁の抜け道として、輸入品の決済にビットコインの利用を増大させてゆく意向であるとの調査報告を発表した。

12月2日に米議会に提出された新しい法案は、すべてのステーブルコインに対して包括的な規制を行うことになるかもしれない。

仮想通貨（暗号資産）インデックスファンドを手掛けるスタックファンド（Stack Funds）は、26日に発生したビットコイン（BTC）の下落は、BTCが上昇軌道を継続するために必要だった「健全な調整」だったと指摘している。

DTAPキャピタル創業者のダン・タピエロ氏は、ビットコイン（BTC）価格が50万ドルにまで上昇するだろうと主張している。

5月にビットコイン（BTC）が3回目の半減期を迎えて以来、BTC価格は2倍以上になった。正確に言うと、BTCは半減期以来、110％上昇している。5月11日には8,566ドルだったが、今は18,000ドルを突破している。

デル（Dell）傘下で、クラウド技術と仮想マシン大手のVMwareはエンタープライズ・ブロックチェーン「VMWare Blockchain」を発表した。

700人以上の富裕層を対象とした調査では、回答者の約4分の3が2022年末でに仮想通貨（暗号資産）の保有や投資を検討していることがわかった。