アルトコイン ニュース

18日の仮想通貨相場はイーサリアム（ETH）が引っ張る形で全面高の様相を呈している。

マイクロソフトは、8つのWindows10用アプリを公式アプリストア「マイクロソフトストア」から削除した。

仮想通貨イーサリアム（ETH）のコンセンサスアルゴリズムであるPoW（プルーフ・オブ・ワーク）に、ASIC（特定用途向け集積回路）対策機能ProgPoWを実装するかオンライン投票が行われ、大多数が実装を支持していることが2月15日に判明した。

リップルのブラッド・ガーリングハウス CEOが、米大手銀行JPモルガン・チェースの開発した独自仮想通貨「JPMコイン」について言及し、JPモルガンは仮想通貨について「肝心な部分がわかっていない」と指摘した。

仮想通貨取引所バイナンスが15日、5つのアルトコインの上場廃止を決定したと発表した。上場廃止になったコインの中には、SECの調査対象になっていると報じられたコインも含まれている。また、仮想通貨市場にとってはポジティブという見方が出ている。

ロシアのアレクサンドル・コノワロフ法務大臣が、決済手段としての仮想通貨の使用が憲法によって禁止されているという事実があるため、仮想通貨の概念を立法化する必要性をそもそも認識していないと発言した。

米大手銀行JPモルガン・チェースが14日に発表した独自の仮想通貨JPMコイン。実はこれがクロスボーダー（国をまたいだ）送金市場でしのぎを削り合うSWFIT（国際銀行間金融通信協会）とリップルにとって痛手になるのではないかという見方が出ている。

ニュージーランドの警察当局は、1月にハッキング事件が発生した仮想通貨取引所クリプトピアがいつでも再開できるとコメントした。

仮想通貨を使った資金調達であるイニシャル・コイン・オファリング（ICO)の市場は2018年と比較して減少しているが、17年初頭に比べれば依然として大きい状況だ。

コインテレグラフ定番！主要仮想通貨3種のテクニカル分析（2月14日）

匿名仮想通貨Beam（ビーム）が12日、プライバシーとスケーラビリティ、取引の機密などの実現をうたう「MimbleWimble」（ミンブルウィンブル、MW）と互換性のあるライトニングネットワーク（LN）に関するドキュメントを公開した。

AI（人工知能）関連の教育スタートアップRiiid（リード）が、英語能力検定試験TOEICを勉強する利用者に対して、仮想通貨サンタトーイック(STOEIC)を報酬として発行すると発表した

株など既存の資産を裏付けとして発行されるトークンを使った資金調達STO（セキュリティ・トークン・オファリング）は、金持ちのために存在しているとブルームバーグが報じた。

仮想通貨イーサリアム（ETH）の1日あたりのマイニング報酬額が過去最低を記録した。

仮想通貨XRPを採用する送金業者SendFriend（センドフレンド）が11日、リップルやマスターカード、MITメディアラボ、バークレイズなどから資金調達をしたと発表した。