アルトコイン ニュース

スポーツベッティング・プラットフォームのシャーリンク・ゲーミングの株価が6月13日、時間外取引で73％下落した。米証券取引委員会（SEC）に大量の株式売却登録を行ったことが要因とされているが、同社は今後イーサリアム（ETH）への大規模投資を計画している段階にある。

米リップルの発表によると、ステーブルコインUSDCが6月13日、XRPレジャー（XRPL）上で正式にローンチされた。これにより、ドル連動型のUSDCが、レイヤー1のブロックチェーンであるXRPL上でも利用可能となった。

ビットコイン価格が過去最高値付近で推移し、イーサリアムや複数のアルトコインは新たな上昇を開始している。

日本銀行（日銀）の6月の金融政策決定会合が、株式や仮想通貨など世界のリスク資産にとって次の大きな材料になる可能性がある。

米国では、ミームコインに特化した上場投資信託（ETF）が登場する日が近いかもしれない。ブルームバーグのETFアナリスト、エリック・バルチュナス氏が6月7日、Xへの投稿でその可能性を示唆した。

XRP（XRP）は水曜から金曜にかけての下落分を取り戻し、2.26ドル付近で推移している。局所的な安値である2.06ドルから9.7％の上昇となった。

イーサリアム（ETH）は過去30日間、2300ドルから2800ドルのレンジ内で保ち合いを続けてきたが、この停滞フェーズがまもなく終わりを迎える可能性がある。

ビットコイン価格は重要な上値抵抗線を突破し、史上最高値更新への道が開かれる可能性がある。

仮想通貨取引所クラーケンのセキュリティチームは、仮想通貨カンファレンスの参加者に「基本的な危機管理能力」とセキュリティ対策の欠如が見られ、悪意ある人物による標的になりやすいと警告している。

米国のトランプ大統領は、自身の公式ミームコインがリーダーシップに対する世論の反映であるという見方を示している。トランプ氏は自身のSNSプラットフォーム「トゥルース・ソーシャル」に、公式ミームコインが政治的な勢いのバロメーターになっていると報じたNewsmaxの記事を共有した。

米国で運用されている現物イーサリアム上場投資信託（ETF）は、6月6日の取引で2530万ドルの資金流入を記録し、15営業日連続での流入となった。ファーサイドのデータによると、これは3週連続での純流入であり、現行の流入トレンドが続けば、来週中にも累計で10億ドルに達する可能性がある。

米国大統領の息子であるエリック・トランプ氏は6月6日、自身のX投稿で、トランプ一家が支援する仮想通貨プラットフォーム「ワールド・リバティ・ファイナンシャル（WLF）」が、トランプ大統領公認のミームコイン「オフィシャル・トランプ（TRUMP）」の大量取得を計画していると明かした。

ビットコインは6月5日、20日間指数平滑移動平均線（EMA、10万4934ドル）を下回り、重要なサポートラインである10万ドル近くまで下落したが、10万ドル付近では強気派の買いが集まり、大きな反発が見られた。今後は20日間EMAがレジスタンスゾーンとして意識される展開が予想される。

ドージコイン（DOGE）は6月5日、イーロン・マスク氏とトランプ米大統領との対立をきっかけに急落し、価格は0.17ドル付近まで7％下落した。チャート上では典型的な弱気パターンが形成されており、0.06ドルまでのさらなる下落の可能性もある。

配車サービス大手ウーバーは、国際送金コストの削減手段としてステーブルコインの活用を検討している段階にあると、同社のダラ・コスロシャヒCEOが語った。