ETF ニュース

米証券取引委員会（SEC）は、資産運用大手フランクリン・テンプルトンが申請したXRPとソラナ（SOL）を原資産とする上場投資信託（ETF）について、シカゴ・オプション取引所BZX（Cboe BZX）での上場に向けたパブリックコメント募集を開始した。

米国の現物型ビットコイン上場投資信託（ETF）は16日、4億1,220万ドルの純流入を記録し、6営業日連続の資金流入となった。累計の総流入額は460億4,000万ドルに達している。

XRP（XRP）の価格は過去1か月間、2.05ドルから2.40ドルのレンジ内で推移しており、週足チャートでは強気のペナント型パターンが形成されている。

米SNS「Truth Social」を運営するトランプ・メディア・アンド・テクノロジー・グループ（TMTG）が、ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）を対象とするETF（上場投資信託）の設立を目指し、6月16日付で米証券取引委員会（SEC）にS-1登録届出書を提出した。

金融安定理事会（FSB）は、仮想通貨分野からのリスクが高まっているとして警鐘を鳴らしており、伝統的な金融との結びつきが臨界点に近づいていると警告している。

ジェミナイとグラスノードの最新調査によれば、ビットコイン（BTC）の供給量のおよそ3割が、政府や上場企業、上場投資信託（ETF）などの中央集権的トレジャリーによって保有・管理されているという。

米国証券取引委員会（SEC）は早ければ来月にも、仮想通貨関連の上場投資信託（ETF）を承認し始める可能性があるとアナリストらが指摘している。

ブラックロックの現物ビットコイン上場投資信託（ETF）であるiシェアーズ・ビットコイン・トラストETF（IBIT）が、史上最速で運用資産700億ドルの大台を突破した。

米国では、ミームコインに特化した上場投資信託（ETF）が登場する日が近いかもしれない。ブルームバーグのETFアナリスト、エリック・バルチュナス氏が6月7日、Xへの投稿でその可能性を示唆した。

XRP（XRP）は水曜から金曜にかけての下落分を取り戻し、2.26ドル付近で推移している。局所的な安値である2.06ドルから9.7％の上昇となった。

米国で運用されている現物イーサリアム上場投資信託（ETF）は、6月6日の取引で2530万ドルの資金流入を記録し、15営業日連続での流入となった。ファーサイドのデータによると、これは3週連続での純流入であり、現行の流入トレンドが続けば、来週中にも累計で10億ドルに達する可能性がある。

仮想通貨に関連する上場投資信託（ETF）の申請をめぐり、発行企業のヴァンエック、21シェアーズ、カナリーキャピタルの3社が米証券取引委員会（SEC）に書簡を提出し、申請順に審査を行う「先願主義」への回帰を求めた。

2025年初頭、機関投資家が保有するビットコイン上場投資信託（ETF）の残高が減少した。米国における現物ビットコインETFの導入以来、四半期ベースでの減少は初めてとなる。

スイスの仮想通貨銀行シグナムが発表した2025年6月の月次投資レポートによれば、ビットコイン（BTC）の流通可能な供給量が急速に減少しており、今後の価格急騰の土台が整いつつある。

ビットコイン（BTC）は、20日間指数平滑移動平均線（EMA、10万5485ドル）まで調整しており、この水準をめぐって強気派と弱気派の激しい攻防が予想される。仮にこの20日間EMAを下回って終値をつけた場合、BTC/USDTペアは10万ドル付近まで売り込まれる可能性がある。