ブルームバーグのETFアナリストであるジェームス・セイファート氏によれば、世界最大の資産運用会社ブラックロックが、すでに申請を行っている米国拠点の発行者と同時にソラナ(SOL)の上場投資信託(ETF)を立ち上げるべきではないという。

「それはおかしい」。セイファート氏は、ノバディウス社長のネイト・ジェラシ氏とのYouTube動画で語った。動画では、まだ申請をしていないブラックロックが土壇場でソラナETFを申請し、数か月前から準備してきた企業と同時に上場するという仮定のシナリオについて議論した。

小規模発行者が積み上げた努力

「そんなことは起こるべきではない」とセイファート氏は述べ、「小規模な発行者たちは、SECと膨大な時間をかけて申請書類を整えてきた」と付け加えた。

米国で最初に現物ソラナETFを申請したのは、2024年6月のバンエックだった。他の申請者には、ビットワイズ、グレースケール、インベスコ、21シェアーズ、コインシェアーズ、カナリー・キャピタル、フランクリン・テンプルトン、フィデリティ・インベストメンツが名を連ねる。

最初の申請以来、SECは複数回にわたって承認判断を延期し、法的な明確性を高めるため申請書の修正を求めてきた。

しかしセイファート氏は、ブラックロックはむしろ、ビットコイン(BTC)とイーサリアム(ETH)という時価総額上位2銘柄に加えて複数の仮想通貨の現物価格を追跡する仮想通貨インデックス商品を立ち上げる可能性が高いとの見方を示している。「自分がブラックロックならそうする」とセイファート氏は述べた。

需要次第でブラックロックが動く可能性

一方、ジェラシ氏は、ブラックロックはまず競合他社に他の仮想通貨商品を先行して立ち上げさせ、市場需要を見極めている可能性があると指摘。「もし需要が非常に強いと分かれば、彼らは一気に参入するかもしれない」と語った。

ジェラシ氏はさらに、もしブラックロックが申請しない場合、それは「ビットコインとイーサリアム以外には手を出さない」という市場判断を下したことになるかもしれないと述べた。

ただしセイファート氏は、仮にブラックロックが他の仮想通貨ETFを申請しなくても大きなリスクにはならないと指摘。仮想通貨市場の時価総額の約90%はビットコインとイーサリアムで占められているため、「たとえやらなくても、それほど大きな機会損失ではない」と述べた。

「ビットコインの場合のような規模にはならないのは明らかだが、インデックス商品の需要についてはかなり強気だ」と同氏は語った。

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