Googleトレンドのデータによると、「アルトコイン」の検索件数は2021年以来の最高水準となり、「イーサリアム」への関心も過去2年で最も高い水準に達している。この急増は、仮想通貨関連の上場投資信託（ETF）の活発な動きや、ビットコイン以外に注目が集まるデジタル資産の財務戦略の変化と重なっている。
Googleトレンドは過去にも同様の急増を記録してきた。2018年初頭には、2017年末のビットコイン高騰の数カ月後に「アルトコイン」の検索が急増し、個人投資家の関心が新たにICOで発行された多数の仮想通貨に向かった。
2021年初頭には、分散型金融（DeFi）、非代替性トークン（NFT）、イーサリアム、カルダノ、BNBといった大型銘柄による幅広い上昇相場を背景に、「アルトコイン」の検索数が過去最高水準の一つに達した。
Googleトレンドは市場の方向性を予測したり、正確な検索件数を提供するものではないが、個人投資家の関心が高まる時期を示す指標になり得る。
アルトコインETFへの勢い
機関投資家によるアルトコイン需要は拡大しており、仮想通貨ETFはビットコインやイーサリアムを超えて広がっている。2025年前半だけで、米国の規制当局には少なくとも31件のアルトコインETF申請が提出された。
注目される申請の一つとして、カナリー・キャピタルは3月、Suiトークンを直接追跡するSUI現物ETFの提案を提出。その直後、Cboe BZXはカナリーのファンド上場を承認するよう申請し、米国初のSUI保有ETFとなる可能性が出ている。またナスダックも21シェアーズのSUI現物ETFに関する書類を提出し、SECによる正式審査が開始された。
ブルームバーグ・インテリジェンスのエリック・バルチュナス氏とジェームズ・セイファート氏は、他のアルトコインETF承認についても楽観的で、ソラナ（SOL）、XRP、ライトコイン（LTC）の承認確率を95％と見積もっている。さらに、ドージコイン（DOGE）、カルダノ（ADA）、ポルカドット（DOT）、ヘデラ（HBAR）、アバランチ（AVAX）などの申請についても、最大90％の承認確率を示している。
ビットコイン以外へ広がる企業財務戦略
企業の財務戦略も、より多様なアルトコインの保有へと広がっている。イーサリアムは複数企業にとって新たな準備資産となっており、メタプラネット、ビットマイン、シャープリンク・ゲーミングは、合計で数十億ドル規模のイーサリアム（ETH）を保有し、多くの場合でステーキングによる利回り獲得も行っている。
この流れはETHにとどまらない。UpexiやDeFi Development Corp.などは、デジタル資産財務の中でソラナの保有を拡大している。
DeFi Development Corp.は約100万SOL（現在価格で約2億ドル相当）を保有し、ステーキングによって追加利回りを得ている。Upexiも7月にSOL保有量を200万まで増やし、その大部分をステーキングしている。
さらに、チェーンリンクも財務戦略に組み込まれつつあり、8月7日に開始された「チェーンリンク・リザーブ」では、利用料や企業からの支払いをLINKトークンに転換し、ネットワークの長期的な持続性を高める仕組みが導入された。
上昇基調にあるアルトコイン
コインゲッコーのデータによると、アルトコインはここ数週間で着実に上昇している。イーサリアム価格は過去7日間で30％、年初来では78％上昇し、現在は4,722ドル前後で取引されており、2021年11月10日に記録した過去最高値4,878.26ドルに迫っている。
執筆時点で他の主要アルトコインも堅調に推移しており、XRP（+10％）、SOL（+19.3％）、SUI（+15％）、LINK（+43％）が過去1週間で上昇している。
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