ビットコインは機関投資家のものになるのか？ビットコイナーたちが持つ違和感

ビットコインの初期採用者は、機関投資家の参入に対して今後もしばらく懐疑的であり続けるだろうと、ビットコイン系ベンチャーファンドであるエゴ・デス・キャピタルの共同創業者プレストン・ピッシュ氏は述べた。

ピッシュ氏は金曜日、ポッドキャストのコイン・ストーリーズで「ビットコインをここまで導いた文化の一部は、『いやいや、これは間違った方向に進んでいる』と批判的に見る姿勢にある」と語った。

同氏によれば、ビットコイン（BTC）デリバティブといった「機関投資家的な動き」に対して、一部のビットコイナーは長期的な影響を懸念しており、かつて安全資産と見なされていたビットコインがその役割を果たし続けられるかどうかに疑問を抱いているという。

ビットコイナーたちの懸念

こうした発言は、ビットコインコミュニティ内で続く議論の中で飛び出したものだ。議論の焦点は、機関投資家の関心の高まりがビットコインを本来の目的から遠ざけているのではないか、という点にある。

ピッシュ氏は「ビットコインをここまで成長させ、時価総額1兆ドル超に導いたのは、ほとんどが個人投資家だった。彼らはセルフカストディで鍵を死守し、70〜80％の下落相場でも売却せずに保有し続けてきた」と語り、「我々は自らを“ビットコイン・サイコパス”と呼んでいる」と付け加えた。

一方、マークリーツリー・キャピタルの最高投資責任者ライアン・マクミリン氏はコインテレグラフに対し、古いビットコインが新たな機関投資家に売られている現象は「金融システムとの統合の兆候」だと語った。

ピッシュ氏は、ビットコインの理念そのものが試されており、機関投資家の関与拡大に伴ってその検証が続くだろうと見ている。

「多くの人々が自分の望む方法でビットコインを使う方向に進むだろう。特に機関投資家は、個人とはまったく異なる方法でビットコインを活用することになる」と同氏は述べ、「それは多くの人にとって受け入れがたい現実だ」と語った。

さらに「ビットコイン文化の大きな特徴は、あらゆることに懐疑的であり、常に問い続ける姿勢を持つことだ」と付け加えた。

なお、コインベースとEY-パルテノンが3月18日に発表した報告書によれば、調査対象となった機関投資家の83％が2025年に仮想通貨投資を拡大する計画を持っていると回答している。