投資信託は、初心者からベテランまで多くの投資家に親しまれている金融商品だ。初めて投資をする人は、最初に投資信託を購入するケースが多いだろう。投資信託は、少額から分散投資でき、運用先の選定をプロに任せられるからだ。

本記事では、投資信託の仕組みやメリット・デメリット、購入する際の注意点を解説する。


投資信託とは?

投資信託とは、複数の投資家から募った資金が、運用のプロである「ファンドマネジャー」によって運用される金融商品である。ファンドマネジャーは、ファンド(銘柄)の運用方針に従って国内外の株式や債券、不動産などから複数の投資先を選定する。運用により利益が生じた場合は、出資金額に応じて投資家に分配される仕組みだ。

投資信託の解説図


投資信託のメリット

投資信託には、以下3点のメリットがある。

  • 資産の運用をプロに任せられる
  • 少額から購入できる
  • 簡単に分散投資ができる

個別の株式や不動産などを運用する場合、専門的な知識が必要となる。たとえば個別の株式を運用して利益を得るためには、景気や企業の業績、金利などさまざまな要素を検討したうえで投資先を選定しなければならない。また不動産投資をする場合は、立地や今後の開発状況などをもとに、需要が見込める物件を選ぶ必要がある。

投資信託では、こうした投資先の選定をファンドマネジャーが代行してくれるため、投資家に専門的な知識がなくても株式や不動産などに投資して利益が期待できるのだ。

投資信託は、100円や1000円といった少額からの購入も可能である。株式投資の場合、数十万〜数百万円の資金が必要となるケースもある。また不動産投資では、物件を購入するために不動産投資ローンを組むのが一般的だ。投資信託であれば少額の資金で始められるため、手元にまとまった資金を準備したりローンを組んだりする必要はない。

株式や債券など、金融商品によってリスクやリターンが異なる。リスクを軽減するには、複数の投資先に分散投資をするのが望ましい。投資信託であれば、分散投資が容易にできるためリスクを軽減しやすい。


投資信託のデメリット

投資信託のデメリットとして、以下2点がある。

  • コストがかかる
  • 元本保証がない

投資信託では、ファンドを購入するときに「販売手数料」、保有中は「信託報酬」といった手数料を支払わなければならない。投資信託を運用して利益を得ても、コストの分だけ手元に残る金額が減ってしまう。

また投資信託は、運用をプロに任せられて分散投資しやすい金融商品ではあるが、元本が保証されているわけではない。運用の成果によっては、資産額が投資額を下回って元本割れとなる場合がある。

投資信託のメリット・デメリット

投資信託の仕組み

投資信託は「運用会社」「販売会社」「信託銀行」の3つの機関によって運営されている金融商品だ。

運用会社とは、投資信託を開発(組成)して、信託銀行に売買の指示を出す会社である。運用の指図をするファンドマネジャーは、運用会社に所属している。

販売会社は、運用会社と投資家をつなぐ金融機関のことだ。投資家が投資信託を購入する場合、証券会社や銀行、郵便局などの金融機関で口座を開設する必要がある。分配金や償還金(投資の収益)を支払うのも販売会社の役割だ。

信託銀行は、投資家から集めたお金を管理し、運用会社の指示に従って株式や債券に投資をする金融機関である。前述の信託報酬はこの3者に対価として支払われる。

投資信託の仕組み

2つの運用スタイル「インデックスファンド」「アクティブファンド」

投資信託には2つの運用スタイルがある。「インデックスファンド」「アクティブファンド」だ。

インデックスファンドとは、「日経平均株価」や「東証平均株価指数(TOPIX)」などの指数(インデックス)に連動する投資信託だ。たとえば日経平均株価に連動するインデックスファンドは、東京証券取引所の第一部に上場する主要225銘柄の平均株価と同じ値動きとなるように運用される。このインデックスファンドに投資した場合、225社に投資したのと同じ分散効果が得られる。米国の「NYダウ」や「S&P500」など、世界の指数と連動するインデックスファンドも多数販売されている。投資初心者が最初に購入を検討すべき金融商品はインデックスファンドだろう。

一方でアクティブファンドは、独自の基準で銘柄や資産配分を決めて、指数を上回る値動きとなるように運用される投資信託だ。高いリターンが期待できる一方で、販売手数料や信託報酬はインデックスファンドよりも高く設定されている。

投資信託にはアクティブファンドとインデックスファンドがある

投資信託を始めるには

投資信託を利用した資産運用は、どのようにして始めるのだろうか?ここでは、投資信託を購入する手順や選び方について解説する。


資金を準備する目的を決める

投資信託をはじめとした金融商品を購入するときは、資金を準備する目的を明確にすることが大切だ。資金を準備する目的が明確でないと、どこまでのリスクを許容できるのか判断できず、投資する商品を選べないためだ。

資金を準備する目的は「老後資金を積み立てる」「子どもが大学に進学する資金を準備する」「住宅購入の頭金を貯める」など、ライフイベントを基準に決めるのが一般的だ。資金の準備目的をもとに、準備期間や元手となる資金額、積立額などを決めよう。

投資資金の目的に関しては「なぜ投資する?貯めるべきお金を把握しよう【ライフプランニング】」、必要資金額の計算に関しては「複利運用しながら老後2000万円を貯めるのに毎年必要な資金は?計算方法を解説」の記事で詳しく解説している。

金融機関で口座を開く

資金を準備する目的が決まったら、証券会社や銀行などの金融機関で口座を開く手続きをしよう。

初めて投資をする人は、つみたてNISAやiDeCo(個人型確定拠出年金)の口座開設を検討すると良い。

つみたてNISAとは、一定額までの投資で発生した運用益が非課税となる制度だ。投資信託をはじめとした金融商品を運用して利益が発生した場合、20.315%の税金(復興特別税含む)を支払わなければならない。しかし、つみたてNISAの口座から投資信託を購入すると、年間40万円までの投資による運用益が最大20年間非課税になる。

iDeCoとは、毎月一定額の掛金を支払って投資信託や年金保険などで運用し、老後の年金を自分自身で積み立てる制度だ。iDeCoの掛金と同額が所得から差し引かれて所得税や住民税が計算されるため、節税効果が期待できる。さらに、つみたてNISAと同じく運用益に対する税金が非課税となる。

つみたてNISAやiDeCoで選べる金融商品の大半が投資信託だ。基本的にコストが低い投資信託が揃っているため、初心者でも選びやすい。

金融機関によって取り扱われている投資信託が異なるため、商品を先に選び、それを取り扱っている金融機関で口座を開設するのも有効な選び方といえる。

iDeCoとNISA

 投資対象や投資先の国を選ぶ

投資信託は、投資対象や投資先の国がファンドごとに異なっている。リスクやリターンは投資先に左右されるため、投資信託を購入する際は自分の合った投資対象や国を選択することが大切だ。

投資対象は、主に「株式」「債券」「不動産」「商品(コモディティ)」に分かれている。株式とは、企業が必要な資金を調達するために発行する有価証券だ。債券は、国や企業が投資家から借金をした際に発行する借用証書である。一般的に株式はリスクが高く、債券はリスクが低いといわれている。

不動産は、アパートやマンション、商業施設など、賃料収入を得られる物件だ。複数の賃貸物件に投資する投資信託をREIT(不動産投資信託)といい、複数のREITに分散投資する投資信託をREITファンドという。不動産投資は、ミドルリスク・ミドルリターンといわれている。

商品(コモディティ)は、宝石や金、原油、穀物などを指す。商品の種類によってリスクが変わるだけでなく、株や債券などとは異なる値動きをする。

投資先の国は「国内」「先進国」「新興国」などに分かれている。先進国とはアメリカや欧州諸国などだ。先進国は、経済や技術が成熟しているため急激な成長は望めないものの、著しく衰退するリスクも低い。新興国は、ブラジルやインド中国など、政治や経済が発達途上ながらも、大きな成長が期待できる国を指す。

ファンドの目的や特色、投資リスク、運用実績、手数料などの詳細については「目論見書」に記載されている。目論見書の記載内容を入念に確認したうえで、投資期間や許容できるリスクなどをもとに、自身の目的に合ったファンドを選ぼう。

購入する

投資信託の購入方法には、毎月一定のペースで購入する「積立投資」と、好きなタイミングで投資信託を購入する「スポット投資」の2種類がある。

積立投資は「毎月1万円ずつ」のように一定額を購入することで、投資信託の価格が高いときは少なく、安いときは多く買えるため、価格が変動するリスクを抑えられる。決まった周期で一定金額を買い付ける手法はドル・コスト平均法と呼ばれ、この記事で詳しく解説している。

スポット投資では、基準価額が安いときに投資信託を買って、高くなったタイミングで売却することで利益が狙える。

投資信託の購入価格は、「金額買付」か「口数買付」かによって異なる。
「金額買付」では、自分で指定した金額で投資信託を購入する。100円以上1円単位で購入可能なファンドもあり、予算が少なくても投資可能だ。ドル・コスト平均法を使う場合は、金額買付を選択する。

「口数買付」では、投資信託が定めた口数で購入する。口数とは、投資信託の取引単位で、1口=株式投資でいう1株にあたる。1口あたりの金額は1円で開始するものが多く、一般的な購入単位は、1万口〜となっている。

投資信託は、1万口あたりの値段を「基準価額」として公表している。基準価額が決まるのは1日1回であり、株式や債券のように刻一刻と価格が変化するわけではない。

基準価額は、「純資産総額」を総口数で割ると算出できる。純資産総額とは、ファンドに組み入れられている株式や債券などの時価総額から負債を差し引いた金額だ。たとえば、純資産総額が2億円、総口数が1万口である場合、1万口あたりの基準価額は2万円(2億円÷1万口)となる。

購入するファンドを選ぶ際は、基準価額だけでなく純資産総額にも注目すると良い。純資産総額が少ないと、運用が安定しないばかりか、繰り上げ償還のリスクも高まる。繰り上げ償還とは、投資信託の運用が不調な場合に以後の運用を停止して、投資家にお金を返却することだ。

投資信託の購入価格

投資信託に投資する際の注意点

投資信託で運用をする際は、コストを必ず確認しよう。また分散投資を意識したり、分配金の仕組みを理解したりするのも重要なポイントだ。

投資信託のコストを確認する

投資信託を選ぶ際は、販売手数料や信託報酬などのコストを必ず確認しよう。特に慣れないうちは、信託報酬ができるだけ安いファンドを選ぶと良い。信託報酬は、ファンドを保有しているあいだ継続的にかかるコストである。長期間にわたって投資信託を運用する場合、信託報酬が高いと運用益が大きく減ってしまう恐れがある。

iDeCoやつみたてNISAでは、主に販売手数料のかからない「ノーロード」かつ信託報酬の安い投資信託がラインナップされている。初めて投資信託を購入する際は、iDeCoやつみたてNISAで選べる商品の中から投資先を選ぶと良い。

ただし、コストの低い投資信託が必ずしも優れているわけではない。リスクとリターンだけでなくコストも確認・比較したうえで、総合的に投資信託を選ぼう。

分散投資を意識する

投資信託は、1つの銘柄を購入するだけである程度の分散投資が可能だ。しかし分散投資が不要というわけではない。実際に投資信託で運用する人は「先進国株式と国内株式」「米国株式と米国債券」など、複数の銘柄を保有するケースも珍しくない。

たとえば、先進国株式と国内株式の投資信託を保有しているとしよう。日本企業の株価が下がっても、先進国の株価が上がっていれば損失をカバーできる。

株式や債券に投資する投資信託と、不動産や商品など現物に投資をする投資信託を組み合わせるのも方法の1つだ。1つの銘柄を購入するだけで、複数の投資対象や国に投資ができる「バランス型ファンド」を購入する方法もある。

ただしリスクを抑えると、期待できるリターンが少なくなる点には注意しよう。どれほどのリスクまでなら許容できるのかを考えたうえで、購入する投資信託を選ぼう。

分配金の仕組みを理解する

分配金とは、投資信託の運用によって得られた利益を決算ごとに投資家に還元する仕組みだ。運用実績に応じて分配金額が決まるため、場合によっては分配金が出ない場合もある。分配金が出るタイミングは「毎月」「半年」「1年」など、ファンドによって異なる。

ファンドによっては、分配金が支払われずに元本に組み入れられて再投資に回される場合もある。分配金がある投資信託でも、受け取らずに再投資に回すことも可能だ。

分配金を受け取る場合、定期的な収入を得られることになるが、運用資産は減少する。また利益ではなく元本の一部を分配金として投資家に戻すファンドもある。いくら利回りが高くても、元本となる運用資産が少ないと運用効率は下がってしまう。

一方で、分配金が元本に組み入れられて運用される場合、定期的な収入は得られないものの、複利効果を得て効率的に資産を増やせる可能性がある。20年や30年など、長期的に資産を形成するのであれば、分配金を受け取らず再投資をする方が良いといえる。ファンドを選ぶ際は分配金のルールを確認しよう。

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