ETF（上場投資信託）とは？ メリット・デメリットなどわかりやすく解説

「まとまった資金が必要な株式投資には抵抗があるが、リアルタイムで株式をトレードをしてみたい」という人は、ETFを始めてみてはどうだろうか。ETFは、投資の初心者から玄人まで幅広く人気である「投資信託」の1種でありながら、株式投資のようにリアルタイムでの取引が可能だ。

本記事では、ETFについて投資初心者向けに解説する。

ETFの初心者向け記事

ETFとは？

ETFは「Exchange Traded Fund（上場投資信託）」の略称である。投資信託は、投資家から資金を募って1つのファンドを作り、複数の国内外の株式や債券などで運用する金融商品だ。運用益が発生した場合は、出資額に応じて投資家に分配される。投資信託の運用先を決めるのは、運用のプロである「ファンドマネジャー」である。

【関連記事】
投資信託とは？仕組みや購入方法などをわかりやすく解説

ETFは、東京証券取引所をはじめとした金融商品取引所に上場しているため、株式のようにリアルタイムでの取引が可能であり、約定したタイミングの市場価格で売買できる。一方で投資信託は、リアルタイムでの取引ができない。売買価格は1日1回決められる基準価額である。ETFは、上場株式のようにリアルタイム取引ができる投資信託と覚えておこう。

ETFの運用スタイルには、投資信託と同様に「インデックスファンド」と「アクティブファンド」がある。インデックスファンドは、日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）などの指数と値動きが連動するように運用されている。アクティブファンドは、指数を上回るリターンを目指して運用されている。ETFは、現状はほとんどがインデックスファンドである。

ETFの投資対象

ETFの投資対象は基本的に投資信託と共通している。主に以下の通りだ。

株式：企業が資金を調達する際に発行する有価証券
債券：国や企業が投資家からお金を借りた際に発行する借用証書
不動産：アパートやマンション、商業施設など、賃料収入が得られる不動産
商品（コモディティ）：金やプラチナ、原油など、モノ自体に価値がある商品

一般的に株式は、ハイリスク・ハイリターンであり、債券はローリスク・ローリターン、不動産はミドルリスク・ミドルリターンの投資であるといわれている。金やプラチナ、原油などの商品は、それぞれ株式や債券などとは異なった値動きをする。

ETFが対象とする指数は、具体例には次のようなものがある。

株価の指数には、東証一部上場の主要225社の平均株価を表す「日経平均株価」、日経平均株価銘柄のうち予想配当利回りが高い50社の株価から算出した「日経高配当株50ETF」、ニューヨーク証券取引所などに上場している30銘柄の株価の平均を示す「ダウ平均株価」などがある。

債券の指数には、配当を考慮に入れた時価総額加重型の「NOMURA-BPI（総合）」、不動産の指数には、東京証券取引所に上場するREIT（不動産投資信託）の時価総額を基盤にした「東証REIT指数」、コモディティの指数には「金価格」などがある。

ETFの運用会社は、ファンドを目標とする指数の構成比率に近づけるため、ファンドに組み入れる各銘柄を売買しながら保有比率を調整している。

短期売買向けのETFには、レバレッジ型とインバース型がある。

レバレッジ型（ブル型）とは、「日経平均株価」などの原指数の2倍や3倍の値動きをするETFだ。相場が上昇局面であるときに投資をすると高い収益が期待できる一方、下降局面で投資すると大きな損失を被る恐れがある。

インバース型（ベア型）は、原指数と反比例の動きをするETFだ。下降局面で購入すると利益が期待できる一方、上昇局面で購入すると損失が発生する。

レバレッジ型とインバース型のETFが対象とする指数には「日経平均レバレッジ・インデックス」「TOPIXインバース（-1倍）指数」などがある。

ETFの投資対象

ETFの投資地域

ETFは、投資信託と同様に日本国内だけでなく海外にも投資できる。先進国（米国・欧州諸国）は、経済や技術が発達しているため、著しく衰退する可能性は低いが、急成長は見込めない。一方で新興国（ブラジル・インド・中国など）は、発展途上であるため急成長が期待できるが、衰退するリスクも高い。

国内ETFは、日本国内で組成され、日本証券取引所や大阪証券取引所などに上場している。一方、海外ETFは、海外で組成されて海外の証券取引所に上場している。そのため取引時間も海外の取引所に準ずる。

ETFは、1銘柄に投資すればそれだけで分散投資の効果があるが、国内外の株式と不動産、コモディティなど、異なった投資地域・投資対象のETFに分散投資をすることで、さらにリスクの軽減が可能だ。

ETFのメリット・デメリット

ETFに投資するメリットとデメリットをまとめると、次のようになる。

ETFのメリット

リアルタイムで取引ができる
簡単に分散投資ができる
信託報酬が低い

投資信託が取引できるのは、基本的に1日に1回だ。しかしETFは、証券取引所の取引可能時間内であれば、リアルタイムで何度でも取引が可能である。株式取引のように値動きに応じた取引ができるため、自分が希望する価格で購入したり売却したりしやすい。

またETFは、1つの銘柄で複数の投資先や業界に簡単かつ低コストで分散投資ができる。

株式や債券には価格が変動するリスクがあるため、1つの投資先が値下がりしても他の投資先の値上がりでカバーできるように分散投資をするのが基本だ。

しかし株式投資では、1銘柄あたりの投資額が数十万円や数百万円となるケースも多く、分散投資をするためには多額の資金が必要となる。ETFであれば、1銘柄あたり2万円程度で購入が可能であり、少ない資金で分散投資をして価格変動リスクを軽減できる。

投資信託と比較して信託報酬が低いのもETFのメリットだ。信託報酬とは、投資信託やETFを保有しているあいだに支払う運用コストである。ETFは、保有財産から差し引かれる信託報酬が低いため、利益が手元に残りやすく長期投資に有利であるといえる。

ETFのデメリット

ETFのデメリットは、以下の3点だ。

分配金が自動で再投資されない
自動積立投資ができない場合がある
売買時に手数料がかかる

投資信託であれば、銘柄によっては分配金を再投資に回せる。分配金を再投資に回すと、複利効果が働き、資産を雪だるま方式で増やせる可能性がある。しかしETFの分配金は、原則として決算時にすべて分配される。再投資する場合は、最低購入金額まで分配金を貯めたうえで、手動で買付をしなければならない。また、買付時に売買手数料も支払う必要がある。

ETFで自動積立投資を設定できる証券会社は、非常に限られている。自動積立投資とは、事前に設定をすることで毎月一定額を、自動的に買い付けてくれる機能だ。投資信託で資産運用をする場合、自動積立投資機能を活用して積立投資をすることで、ドル・コスト平均法でのリスク軽減効果が期待できる。ETFでは、ドル・コスト平均法を用いたリスク分散をするためには、手動で購入するか自動積立投資に対応した証券会社を探す必要がある。

ETFは株式と同様に、取引をするたびに手数料がかかるのが一般的だ。リアルタイムでトレードができる一方で、取引回数が多くなると売買手数料が高くなって利益が減ってしまう恐れがある。ETFを購入したり売却したりする際は、必ず手数料を確認しよう。