仮想通貨とメディアニュース

破綻した仮想通貨取引所FTXの元CEOであるサム・バンクマン＝フリード（通称SBF）氏が犯した詐欺を擁護しようとする主流メディアの試みは、仮想通貨コミュニティと起業家を説得する上でうまくいっていないようだ。

11日未明に公開されたTwitterの投稿によると、米国を拠点とするマルチメディア・アウトレットThe Cable News Network（通称CNN）は、ノンファンジブルトークン（NFT）プロジェクトを立ち上げから4ヶ月足らずで閉鎖することが明らかになった。

米ニューヨークを拠点とするデジタルマーケティング・メディア企業のタウンスクエア・メディア（Townsquare Media）は、自社のバランスシートに500万ドル相当のビットコイン（BTC）を追加し、仮想通貨をサポートする最新の企業の1つとなった。

取引量で世界最大の仮想通貨取引所であるバイナンスは、仮想通貨とブロックチェーンに対する消費者の理解を深めるため、104年の歴史を持つ雑誌「フォーブス」に戦略的な投資を行うことになった。

ビットコイン（BTC）は今年68,000ドルの過去最高値を記録したわけだが、世界の仮想通貨否定論者はその極端なボラティリティと潜在的なリスクを理由にBTCが「死ぬだろう」と考えている。

中国政府ではNFTに対する警戒感も示していたが、中国の国営通信社である新華社は2021年にジャーナリストが撮影した写真をNFT化して公開する予定だ。

テスラのイーロン・マスクCEOは、ビットコイン（BTC）よりもドージコイン（DOGE）の方が日常の支払に適していると考えている。

中国の仮想通貨関連の主要メディアのいくつかは閉鎖に直面しているようだが、ツイッターなどのソーシャルメディアに切り替えて存続しているものもある。

時事的な問題をコメディタッチで取り上げることが多い米TVアニメ「サウスパーク（South Park）」で、そう遠くない未来にビットコインが主流の決済手段として使われるという話題が放映された。

毎日日常的にたくさんのニュースをみているのではないだろうか。現在この記事を読んでいる人も、ANOMUSが気になってこのページをみているに違いない。インターネットの普及は私たちによいことだけでなく、多方面からアプローチをしている。

米タイム誌が、読者がメタバースを探求できるようにするために、ギャラクシー・デジタルと提携する。

AP通信は、独自のチェインリンクのオラクルノードを立ち上げ、米国の新聞社や放送局からのデータが暗号で検証されていることを保証すると発表した。

ソーシャルメディアプラットフォームのTikTokは、NFT（ノンファンジブル・トークン）市場に初めて参入した。

ルパード・マードック氏が率いる大手メディア企業であるFOXコープが、NFT企業であるブロックチェーン・クリエイティブ・ラボの支援を受け、NFT向けの1億ドルのファンドを立ち上げた。

米国で最も人気のあるコメディアニメの1つである「シンプソンズ」は、ビットコイン（BTC）価格について、かなり強気の予測を示してみせた。