P2P News

世界的に有名なファイル共有サービスのビットトレントは、利用者がコンテンツを制作しSNS上でシェアできるライブ・ストリーミングサービス「ビットトレント・ライブ」のベータ版テストへの参加者を受け入れると発表した。「ビットトレント・ライブ」は、人気のショート動画アプリTikTok（ティックトック）と似たサービスになるという。

「異なったブロックチェーンを接続するブロックチェーンのインターネット」実現に向けた一歩だ。

フェイスブックは独自の仮想通貨を作れば新たに190億ドル（約2兆1000億円）の売り上げを生み出すことができる。CNBCによると英バークレイズ銀行のアナリストであるロス・サンドラー氏が顧客向け向けのメモの中で試算を明かした。

中国の仮想通貨取引所フォビが5日、OTC（店頭取引）のプラットフォームで仮想通貨リップル（XRP）のサポートを開始すると発表した。現在のところXRP価格の反応は限定的。ただXRPコミュニティーは盛り上がりを見せている。

米エネルギー省はブロックチェーン技術などへの研究開発のため480万ドル（約5.1億円）の助成を行う。

ファイル共有サービスのビットトレントが、仮想通貨トロンのプロトコルを基盤にしたトークン、ビットトレント（BTT）を発行した。

オーストラリアのVicinity社は25日、エネルギーのネットワークにおける課題に対しブロックチェーンによるソリューションをテストすると発表した。

ケイマン諸島拠点のブロックチェーンスタートアップが９日、ウィキペディアのブロックチェーン版とも言えるP2Pの百科事典「Everipedia」をローンチした。

仮想通貨取引所フォビが、その独自ピアツーピア取引プラットフォーム上で、インドルピー（ＩＮＲ）の取引に対応するようだ。現地メディアが、フォビのメールを引用して報道している。

ある大手の仮想通貨取引所が世界的なデータ危機を訴え、個人情報の全面的な管理をユーザーに与えることを意図したデジタル協同組合を立ち上げる。

インドの大手仮想通貨取引所ウノコインは、インドの中央銀行からの命令により、ルピーの出入金を停止した。インド中銀は7月５日から銀行に対して仮想通貨関連の取引を禁止している。

イーサリアムの共同創業者ヴィタリク・ブテリン氏は、６日のテッククランチのインタビューで、中央集権型の仮想通貨取引所を非難し、「地獄で焼かれてしまうことを望む」と発言した。

ＪＰモルガン・チェースは、米特許商標庁に提出した特許申請の中で、銀行間のＰ２Ｐ送金ネットワークの概要を示した。

P2Pでの通貨交換を可能にするStreamityとは

ＯＫＥｘ社とＨｕｏｂｉ-Ｐｒｏ社がサービスを再開すれば、中国のトレーダー達も市場に戻ってくるかもしれない。