ビットコインニュース

15日のビットコイン（BTC）円は1376万3657円から取引が始まった。

ビットコイン（BTC）は直近の高値12万6200ドルから30%下落し、現在は8万5000ドルのサポート付近で推移している。市場では7万ドル台までのさらなる下落を懸念する声も出ているが、オンチェーンデータは機関投資家や富裕層がBTCを積極的に買い増している状況を示している。

オンチェーン分析プラットフォームのグラスノードによると、過去最高値から下落したにもかかわらず、ビットコインはほかの仮想通貨セクターを依然として上回っており、資本と投資の流れはビットコインを選好し続けている。

ブータンは、仮想通貨マーケットメーカーのカンバーランドDRWと複数年にわたる覚書（MoU）を締結し、ゲレフ・マインドフルネス・シティ（GMC）におけるデジタル資産インフラ構築で協力していくと発表した。

ビットコイン（BTC）のハッシュレートが日曜に約10％低下し、ビットコインマイニング装置メーカー、カナンの元共同会長ジャンピン・コン氏は、中国・新疆ウイグル自治区のマイニングファーム停止が原因だと指摘した。

仮想通貨市場は月曜に調整局面を迎え、ビットコイン（BTC）は8万5000ドルを試す展開となり、イーサリアム（ETH）は2900ドルまで下落した。米国の経済状況が悪化しているとの調査結果や、次期FRB議長候補に関する投資家予想の変化を受け、市場参加者はリスク回避姿勢を強めた。

ビットコイン（BTC）は月曜に8万6000ドルを下回り、個人投資家が押し目買いを続ける一方で、流動性の不均衡が拡大している。大口保有者（クジラ）はこうした需要を利用してポジションを手放しており、下落圧力は依然として強いままだ。

マイケル・セイラー氏率いるストラテジーは、2週連続で1万BTC超を取得し、ビットコイン保有量を67万1,268BTCに拡大した。

コインシェアーズのデータでは、ビットコインとイーサが最大の配分を占める一方、ショート・ビットコイン商品は資金純流出となった。

ビットコインの反発は日中レンジ高値付近での売りに抑えられる状況が続いており、日本銀行による利上げ観測が、ビットコインやアルトコインの下落をさらに強める可能性がある。

仮想通貨市場が不安定な状況にあり、ビットコイン関連株が下落する中でも、企業によるビットコイン購入は続いており、アメリカン・ビットコインがプロキャップ・ファイナンシャルを上回った。

8日〜14日のビットコイン（BTC）対円相場の週足終値は、前週比29万7843円（2.12%）安の1376万3656円と続落した。

量子コンピューターが古く脆弱なアドレスをハッキングした場合の哲学的・市場的影響をめぐり、ビットコイン・コミュニティで議論が続いている。

テンエックス・リサーチのリサーチ責任者、マルクス・ティーレン氏は、ビットコインの4年サイクルはいまも存在しているものの、半減期ではなく、政治、流動性、選挙が主因になっていると指摘する。

ビットコインの価格が9万ドル前後の狭いレンジにとどまる状況が続く中、トレーダーの間では「間近」に大きな値動きが起きるとの警戒感が広がっている。