長年議論されてきたビットコインの4年サイクルは現在も進行しているが、その背景にある力は半減期から政治や流動性へと移行している。テンエックス・リサーチのリサーチ責任者、マルクス・ティーレン氏はそのように述べた。
ティーレン氏は「ザ・ウルフ・オブ・オール・ストリーツ・ポッドキャスト」に出演し、4年サイクルが「崩壊した」とする見方は本質を外していると主張した。同氏の見解では、サイクル自体は維持されているが、もはやビットコイン（BTC）に組み込まれた供給削減によって左右されてはいない。代わって、米国の選挙日程、中央銀行の政策、リスク資産への資金流入が、サイクル形成においてより大きな役割を果たしているという。
ティーレン氏は、2013年、2017年、2021年といった過去の市場ピークが、いずれも第4四半期に発生している点を指摘した。これらのピークは、年ごとに時期が変化してきたビットコインの半減期よりも、大統領選挙サイクルや広範な政治的不確実性と、より強く一致していると述べた。
「現職大統領の政党が議席を大きく失うのではないかという不確実性がある。現在も、トランプ氏が敗れる、あるいは共和党が下院で多くの議席を失う可能性があり、その結果、彼の政策の多くが通らなくなるかもしれない」と同氏は語った。
FRB利下げ、ビットコインを押し上げられず
こうした発言は、米連邦準備制度理事会（FRB）の最新の利下げ後も、ビットコインが勢いを取り戻せていない状況を背景にしている。利下げは歴史的にリスク資産を支えてきたが、ティーレン氏は現在の環境は異なると指摘する。仮想通貨市場で主導的な存在となった機関投資家は、FRBからの政策シグナルが錯綜し、流動性環境が引き締まる中で、より慎重な姿勢を取っている。
さらに、ビットコインへの資金流入は昨年と比べて減速しており、力強いブレイクアウトを維持するために必要な上昇圧力が弱まっている。明確な流動性の回復が見られない限り、ビットコインは新たな放物線的上昇局面に入るのではなく、持ち合い局面が続くとの見方を示した。
この変化は、投資家のタイミング観にも影響を及ぼす。ティーレン氏は、半減期を基準に期待を置くのではなく、米国選挙、財政政策を巡る議論、金融環境の変化といった政治的な触媒に注目すべきだと述べた。
アーサー・ヘイズ氏：仮想通貨の4年サイクルは終わった
10月には、ビットメックス共同創業者のアーサー・ヘイズ氏が、仮想通貨の4年サイクルは終わったと主張した。ただし、その理由は機関投資家の関心低下や、ビットコインの半減期スケジュールの変化ではない。同氏は、過去のタイミングモデルに基づいて現在の強気相場の終わりを予測するトレーダーは誤る可能性が高いと述べ、そうしたパターンはもはや市場の動きを反映していないと指摘した。
ヘイズ氏によれば、ビットコインのサイクルは常にグローバルな流動性によって左右されてきたのであり、恣意的な4年周期によるものではない。過去の強気相場は、特に米ドルや中国人民元の流動性が低下するなど、金融環境が引き締まった局面で終焉を迎えてきた。半減期は因果関係というより、偶然の一致として過大評価されてきたと同氏は述べた。
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