8日〜14日のビットコイン（BTC）対円相場の週足終値は、前週比29万7843円（2.12%）安の1376万3656円と続落した。
今年最後のFOMCを控え、1450万円周辺で揉み合っていたBTC円だが、パウエルFRB議長が来年にかけて政策スタンスの様子見姿勢をとる可能性を示唆したことで、相場は1400万円周辺まで反落した。一方、金利の見通しが維持されたことや、バランスシートの拡大が再開されることとなり、翌11日の米国時間には下げ幅を縮小し、その後は1450万円手前の水準で上げ渋る展開となった。
ただ、FRBのメディア・ブラックアウト期間が明け、12日には利下げに反対票を投じたシカゴ連銀のグールズビー総裁や、カンザスシティ連銀のシュミッド総裁からタカ派的な発言が相次ぎ、米債利回りの上昇がBTC相場の重石となり、結局、1400万円近辺まで反落した。
週末の相場は小動きが続いたが、14日夜から軟調地合いとなり、1400万円の維持に失敗している。
続きはこちら
著者 長谷川友哉（はせがわゆうや）ビットバンク マーケットアナリスト 英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。