SBIホールディングスは、コインテレグラフ日本版に対して、ビットコインキャッシュ(BCH)の上場廃止を決定した日が、海外取引所がビットコインSV(BSV)の上場廃止を相次いで決定した時期と近かったのは偶然だと説明した。ビットコインキャッシュは昨年11月のハードフォークでビットコインSVと分裂する際、激しく対立。ビットコインSVを率いるクレイグ・ライト氏とSBIの北尾吉孝社長が親しい間柄であることもあり、様々な憶測が出ていた。

SBIは、ビットコインキャッシュの上場廃止発表について、自主規制団体である日本仮想通貨交換業協会(JVCEA)のルールの下、我々にとってタイムリーな時期に情報開示に踏み切ったと説明。海外の取引所がビットコインSVの上場廃止に相次いで乗り出していた時期と重なったことについては「偶然」と述べた。

15日にバイナンスがビットコインSVの上場廃止を決定。「倫理に反する行為や詐欺的な行為」などをその理由にあげた。直接のきっかけは、ビットコインの創設者サトシ・ナカモトを自称するライト氏に対する不信感が高まったことで、ライト氏が最近、ビットコインコミュニティーのメンバーを名誉毀損で訴える構えを示したことだ。

バイナンスの決定の後、シェイプシフトとクラーケンが相次いでビットコインSVの上場廃止を決めた

一方、SBIが運営する仮想通貨取引所SBIバーチャル・カレンシーズは16日、ビットコインキャッシュ(BCH)の上場廃止を発表。廃止の理由について時価総額の減少や51%攻撃の可能性、さらなるハードフォークの可能性などをあげた。

【関連記事:「仮想通貨ビットコインキャッシュの取り扱いを廃止」SBIバーチャル・カレンシーズが発表|51%攻撃の可能性など指摘

またSBIは、クレイグ氏について、Nチェーンとの提携を通してSBIとクレイグ氏にビジネス面で関わりがあるのは確かだとしつつも、SBIによるビットコインキャッシュの上場廃止決定と海外取引所によるビットコインSVの上場廃止決定は、関係がないと解説。規制やJVCEAのルールに則った方法で上場廃止をすすめており、以前から計画してきたことと話した。