定量取引会社プレストのリサーチ責任者であるピーター・チャン氏は、ビットコイン（BTC）が2025年末までに21万ドルに達するという予測を改めて示した。
4月28日にCNBCのインタビューに応じたチャン氏は、機関投資家による採用拡大と世界的な流動性の拡大を、長期的な強気見通しの主な要因として挙げた。
チャン氏は、今年の市場環境が当初の予想とは異なり、特に厳しいマクロ経済環境や市場の反応があったことを認めた。しかし、最近の調整局面については「健全な」調整だったと述べ、ビットコインが主流の金融資産へと成長するための土台が強固になったと示唆した。
「振り返ってみると、実際には健全な調整だったと考えています。これによりビットコインが主流資産として再評価される道が開かれたのです」とチャン氏は語った。
ビットコインの二面性
チャン氏はまた、ビットコインの二面性についても言及し、それを「リスク資産」と「デジタルゴールド」の両面を持つと表現した。
彼によれば、ビットコインは通常、ユーザーの採用拡大やネットワーク効果によって動くハイリスク資産として振る舞う。一方、2022年のロシア・ウクライナ紛争勃発や2023年のシリコンバレー銀行破綻といった金融不安時には、安全資産としてゴールドのような振る舞いを見せる傾向があるという。
「こうした局面はまれであり、市場が米ドルを基軸とする金融システムの安定性に疑念を抱いたときにのみ発生しています」とチャン氏は説明した。
最近の市場混乱時においてビットコインは金に後れを取っていたが、チャン氏は、年末までにビットコインが「追いつき」、伝統的な安全資産を上回る可能性があるとの見方を示した。
また、チャン氏はイーサ（ETH）に対するプレストの目標も改めて表明し、ETHとBTCの比率に基づく評価モデルを維持しており、イーサリアムネットワークの継続的な改善に自信を示した。
ビットコイン、機関採用拡大で9万4000ドルに到達
チャン氏の見解を裏付けるように、ビットワイズの最高経営責任者（CEO）であるハンター・ホースリー氏も、X（旧ツイッター）への投稿で、ビットコインの9万4000ドルへの上昇は小売投資家の参加がほとんどない中で起きたと指摘した。グーグルでの「ビットコイン」検索件数も依然として長期的な低水準にとどまっているという。
ホースリー氏によれば、現在の上昇相場は、機関投資家、ファイナンシャル・アドバイザー、企業、さらには国家レベルの主体によって牽引されている。
「ビットコインを購入している投資家の層は拡大しています」とホースリー氏は述べた。
BitcoinTreasuries.NETのデータによれば、企業のビットコイントレジャリーはすでに650億ドル相当のBTCを保有している。
4月22日には、スタンダードチャータードとインテレクティアAIのアナリストも、現物ETFやマクロ経済リスクへのヘッジを目的とするトレーダーからの需要が、今年ビットコイン価格を2倍以上に押し上げる可能性があると指摘していた。
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