チャールズ・シュワブは、ビットコイン（BTC）およびイーサリアム（ETH）の現物取引サービスの提供に向けた準備を進めている。最高経営責任者（CEO）のリック・ワースター氏がCNBCのインタビューで明らかにした。
ワースター氏によれば、同社の顧客はすでに仮想通貨の上場投資商品（ETP）を通じて業界全体の20％以上のシェアを保有しているという。一方で、仮想通貨は依然として顧客の総資産の中ではごく一部に過ぎず、保有額は約250億ドルで、総資産10兆8000億ドルの約2％にとどまる。
「近いうちにビットコインとイーサリアムの現物取引を開始する予定だ。顧客にそれへのアクセスを提供したいと考えている」とワースター氏は述べ、「これが当社の成長を加速させる要因になると確信している」と付け加えた。
同氏は、顧客の98％の資産はすでにシュワブに預けられているが、仮想通貨に関してはわずか1〜2％しか保有しておらず、多くがデジタルネイティブな企業に分散されている現状を指摘した。「顧客は、信頼しているシュワブに暗号資産も戻したいと考えている。他の資産と一緒に保管したいのだ」と語っている。
シュワブ、コインベースに対抗へ
シュワブは仮想通貨取引所コインベースなどと直接競合する意向を明確にしている。「顧客がコインベースで仮想通貨を購入しているなら、それをシュワブに戻してほしいと考えている」とワースター氏は語った。
今年初め、同氏は2026年4月を目標に、ビットコイン現物取引サービスを正式に提供する見込みだと述べていた。当時、シュワブの仮想通貨関連ウェブサイトへのトラフィックが400％増加していることを挙げ、投資家の関心の高まりを強調していた。
仮想通貨業界における規制の明確化を背景に、シュワブは同分野での活動を拡大している。2025年には、通貨監督庁（OCC）、連邦預金保険公社（FDIC）、米連邦準備制度（FRB）が、FTX崩壊後に出していた制限的なガイドラインを撤回。これにより銀行が仮想通貨のカストディ業務や取引に参加できるようになった。
米証券取引委員会の承認を受け、シュワブはビットコインおよびイーサリアムのETFを自社プラットフォームに追加している。さらに、ミックス型ETF、投資信託、ビットコイン・オプションといった他の仮想通貨関連商品も提供している。
機関投資家の仮想通貨投資が拡大
コインベースとEYパルセノンが3月に実施した調査によると、2025年に仮想通貨保有を増やす予定と回答した機関投資家は83％にのぼった。多くはすでにビットコインやイーサリアムを超えてアルトコインへの投資を進めているという。
調査では、XRP（XRP）やソラナ（SOL）が人気銘柄として挙げられており、機関投資家の多くがポートフォリオの5％以上を仮想通貨に割り当てる予定であることも示された。
一方、ファイア・ブロックスが5月に発表したレポートでは、90％の機関投資家がステーブルコインをすでに使用中または検討中と回答し、約半数は実際に支払い手段として導入しているとされた。
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