現金を保有する米国人投資家の割合が9.11の同時多発テロ以来で最大となったことがバンク・オブ・アメリカ（バンカメ）の月次レポートから明らかになった。

バンカメのレポートを報じたビジネスインサイダーによると、バンカメが調査対象にした合計5970億ドル（約63兆8800億円）の資産管理をする207の投資家が保有する現金の割合は、5.9％に急上昇。2011年9月11日以降で最大となった。

3月のマーケット暴落では、流動性の危機から投資家は株や金、ビットコインなどあらゆる資産を現金化したとみられている。今回のバンカメのレポートは、米国人投資家の悲観的な投資ポートフォーリオの実態が浮き彫りになった。

また、新型コロナ収束後に経済がV字回復すると考える投資家が少ないことも鮮明になった。

V字回復すると考える投資家の割合は15％。U字回復（段階的な回復）が52％でW字回復（2番底の景気後退）が22％だった。