ハッカー ニュース

「ブロックチェーンの盗賊」が、ソフトの不具合により生成された脆弱な秘密鍵を推測し、仮想通貨イーサリアム（ETH）で約4万5000コインを盗み出した。ブロックチェーンの盗賊」の身元は不明としたものの、犯人の背後に北朝鮮のような存在がいる可能性を示唆したそうだ。

21歳のジョエル・オーティズ容疑者が、スマートフォンをハッキングし仮想通貨を盗んだとして10年の禁固刑を言い渡され、仮想通貨の窃盗で米国で初めて有罪判決を受けた者の1人となった。

韓国最大の通信会社KTは、第5世代移動通信システム（5G）のブロックチェーン基盤を発表した。同国ニュース、コリアタイムズが4月16日に報じた。

アンドロイド搭載スマートフォンで動作するトロイの木馬型マルウェアの亜種が、仮想取引所コインベース、決済会社ビットペイ、ビットコイン・ウォレットなどの32ウォレットユーザー、また米大手銀行のJPモルガン、ウェルズ・ファーゴ、バンク・オブ・アメリカなどの銀行系サイトを利用する顧客を標的にしていることが明らかになった。

仮想通貨ステラ（XLM）が、2017年4月当時インフレを引き起こすバグを抱えており、実際に22億5000万XLM（当時の価格で約11億円相当）の作成に悪用されたという。仮想通貨関連の財務情報などを調査する企業メサーリ（Messari）が、3月27日に公表したレポートで明らかにした。

北朝鮮の支援が疑われるサイバー犯罪集団「ラザルス（Lazarus）」は、依然仮想通貨を標的としており、新たな戦略を採用したという。サイバーセキュリティ企業カスペルスキー・ラボが、3月26日公開のレポートで明らかにした。

グーグルのウェブブラウザー「クローム」の機能拡張の中に、中国の仮想通貨取引所フォビにある偽のエアドロップに参加させるものがあり、公式ウェブストアから削除する前に200人以上の被害者がいたことが明らかになった。セキュリティ研究者ハリー・デンリー氏が3月14日のブログ記事で報告した。

チェコ・プラハ拠点の仮想通貨ハードウォレット大手トレザーが、ライバル企業レジャーによる脆弱性情報レポートについて回答した。物理的な攻撃は難易度が高い上に対策済みで、リモート攻撃の方が大きな問題だと反論した。

仮想通貨ハードウェアウォレットの大手メーカー「レジャー」が、ライバル企業「トレザー」製品に関する調査結果として、脆弱性5件を公開した。レジャーが、公式ブログに3月11日に掲載した記事で公表した。

日本の警察庁が、IoTデバイスと仮想通貨・ブロックチェーンを標的とするアクセス件数が、前年に比べ2018年は倍増していると発表した。朝日新聞による3月7日掲載の記事で報道された。

仮想通貨モネロ（XMR）ウォレットアプリで、偽の入金が可能になる不具合が注目を集めている。仮想通貨リョー・カレンシー（Ryo Currency、RYO）の公式アカウントが3月3日に投稿したブログ記事で明らかになった。RYOは、XMRから分岐した仮想通貨で、XMRにほかにも脆弱性があることを示唆している。

四大会計事務所（ビッグ4）のひとつ、PwC（プライスウォーターハウスクーパース）は、ビットコイン（BTC）ランサムウェア「サムサム（SamSam）」に関連するイラン人と、仮想通貨取引所WEXのつながりを指摘した。2月発行のレポートで公表した。

仮想通貨イオス（EOS）において、ハッキング被害を受けたアカウントから209万EOS（約8億5300万円）が流出した。ブロックの生成・承認を行うブロックプロデューサー（BP）が、ブラックリストのアップデートに失敗したことが原因とされている。

MITテクノロジーレビュー誌は、セキュリティに定評のあるブロックチェーン技術が依然としてハッキングに対して脆弱であると主張する記事を2月19日に発表した。合わせて、企業に代わりバグを発見し、報告したホワイトハッカーに対して報奨金を支給するバグバウンティなども紹介されている。

ニュージーランドの警察当局は、1月にハッキング事件が発生した仮想通貨取引所クリプトピアがいつでも再開できるとコメントした。