XRPとソラナ、ETF承認競争で先行するのはどちらか？

XRPとソラナ（SOL）は、それぞれの上場投資信託（ETF）の承認を目指して前進しており、どちらが最初に規制の壁を突破するか注目されている。

XRPとソラナは最近、ETF関連で重要な進展があった。米証券取引委員会（SEC）は2月6日、ソラナETFの修正申請を受理し、同じ日に4つの資産運用会社がXRP ETFを申請した。

予測市場ポリーマーケットでは、ソラナETFの2025年承認確率が85%、XRPは80%となっており、ソラナがわずかに優勢とされている。ただし、取引高は依然として低く、執筆時点でXRPには3万4748ドル、ソラナには6万5761ドルの賭け金が集まっている。

より短期的な限月では、7月31日までのETF承認をめぐり、ソラナには20万7,980ドルの賭け金が集まり、確率は36%。XRPは10万2069ドルで、確率は40%となっている。

数年前であれば、XRPやソラナのETFの可能性は一蹴されていただろう。しかし、2024年1月にSECがビットコインETFを承認し、その後イーサリアムETFも続いたことで、市場の状況は一変した。

現在、米国の規制環境は仮想通貨に追い風となっている。ゲイリー・ゲンスラー氏のSEC委員長としての任期が終了し、「執行による規制」と批判された時代が幕を閉じた。さらに、1月20日に就任したドナルド・トランプ米大統領は、仮想通貨に友好的な初の大統領とされている。

ソラナETF承認への道筋

ポリーマーケットのトレーダーがソラナのETF承認確率をXRPより高く見積もっている要因はいくつかある。

まず、SECが2月6日にグレースケールの「ソラナ・トラスト」をETFに転換する申請を正式に受理し、10月に最終決定が下されることが確定した。

また、過去1年間のネットワーク活動の活発さも、ソラナの優位性を後押ししている。ソラナは、スマートコントラクトや取引処理において高い信頼性を示しており、特に2024年第4四半期のミームコインブームでは、数十億ドル規模の取引量を誇る主要なブロックチェーンとなった。

「資産の主な目的が投資ではなく業務上の用途にある場合、証券規制の対象外になりやすい」と、ユーリー・ブリソフ弁護士はコインテレグラフに語った。

ただし、ソラナには依然として証券関連の法的問題が残っている。ブルームバーグ・インテリジェンスのアナリスト、ジェームズ・セイファート氏は、SECの執行部門がソラナを証券と見なしていることがETF承認の障壁になっており、ETF承認は2026年まで見込めない可能性があると指摘している。

ゲンスラー氏のSECは、仮想通貨企業に対する過剰な規制を行ったとして広く批判を受けたが、その過程でXRPに関する重要な判例が確立された。

SECはゲンスラー氏の指導のもと、コインベースやバイナンスといった主要取引所をターゲットに厳しい執行措置を行い、ソラナ（SOL）、カルダノ（ADA）、ポリゴン（POL）を含む多くのデジタル資産を未登録証券と分類した。

しかし、2023年7月、米裁判所のアナリサ・トーレス判事が個人投資家へのプログラム販売ではXRPは証券ではないとの判断を下した（機関投資家向けの販売のみが証券取引に該当するとした）。

一方、ソラナには同様の法的判例が存在せず、SECの訴訟が継続中であるため、規制上の不確実性が残る。

「XRPは米国において部分的な法的明確性を持つという点で、他のアルトコインとは一線を画す」と、ビットゲットのヴガル・ウシ・ザデCOOはコインテレグラフに語った。

XRPとソラナのETF申請が相次ぐ中、市場ではさまざまな憶測が飛び交っている。

最近、CMEグループのウェブサイトにXRPとソラナの先物契約がリストされているとの情報が浮上したが、後にウェブサイトのページは削除された。

XRPとソラナはいずれも成熟したデジタル資産であり、時価総額や取引高の面で上位10位に入る。XRPはコミュニティの支持が強く、ソラナは分散型金融（DeFi）市場で存在感を示している。

しかし、市場では「歴史が長い」ことが優先される場合もある。ブルームバーグのセイファート氏は、2011年に誕生したライトコイン（LTC）が、XRPやソラナより先に現物ETFの承認を得る可能性が高いと予測している。