CMEがXRPおよびSOL先物を2月に導入か＝ウェブサイトで一時情報掲載

シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）のウェブサイトに、SOL（ソラナ）およびXRPの先物契約導入を示唆する情報が掲載されていた。規制審査が完了すれば、これらの契約は最短で2月10日に開始される可能性がある。

ウェブサイトによると（その後ページは削除された）、両資産の先物契約は標準サイズとマイクロサイズで提供される予定である。標準サイズのSOL契約は500 SOLのロットサイズ、マイクロ契約は25 SOLとなる見込みだ。

一方、標準サイズのXRP先物契約は50,000 XRPのロットサイズ、マイクロ契約は2,500 XRPとなる予定である。いずれの契約も米ドル建てで決済される。

また、米国でドナルド・トランプ大統領が再選され、ゲイリー・ゲンスラー氏が証券取引委員会（SEC）委員長を辞任した後、暗号資産関連の上場投資信託（ETF）や先物商品の申請が急増している。

金融企業は、SEC委員長であるゲイリー・ゲンスラー氏の最終日を見越し、また規制環境がより好意的になることを期待して、暗号資産投資商品に関する申請を次々と提出している。

1月15日、資産運用会社ヴァンエックは「Onchain Economy ETF」の申請を行った。このファンドは「デジタルトランスフォーメーション企業」やデジタル資産関連商品に投資するが、暗号資産そのものを直接保有することはない。

同社によれば、デジタルトランスフォーメーション企業には、ソフトウェア開発会社、マイニング企業、暗号資産取引所、インフラ構築企業、決済会社が含まれるという。

また、ETF発行会社のプロシェアーズは1月17日にソラナ先物ETFの申請を行った。

ETFアナリストであるジェームズ・セイファート氏は、シカゴ・マーカンタイル取引所で現時点ではSOL先物契約が存在していないことを考えると、この申請は興味深いと述べている。

資産運用会社ウィズダムツリーは2024年12月にXRP ETFの申請を行い、これで同様の申請を行った企業は4社目となる。

XRP ETFを申請した他の企業には、ビットワイズ、21Shares、Canary Capitalが含まれる。

ウィズダムツリーが提案したXRP ETFは、当初は米ドル建てでの決済を予定しているが、将来的にはSECの承認次第で現物決済メカニズムが含まれる可能性がある。