ブロックチェーン業界で働く半数近くは、仮想通貨取引所に採用されている。米仮想通貨メディアのザ・ブロックが10月23日に調査結果を発表した。

調査対象の158社で働く人々の42％が仮想通貨取引所に雇用されており、取引所30カ所に約7700人が勤務していることがわかった。

続いて多かったのは仮想通貨マイニング機器製造関連でブロックチェーン業界全体の雇用の11％を占めた。その他、リップル、トロン、Block.one、IOHKなど、仮想通貨関連組織が10％だった。

また、雇用数は、ビットメインが1500人、フォビが1300人、コインベースが1000人、OKExが950人で、バイナンスとリップルは、それぞれ650人、450人だった。

9月の報道によると、コインベースとリップルはリンクトインの「最もホットな米国企業50」のトップ10から脱落。スタートアップのロビンフッドが2018年に6位、2019年に7位を経て、今回トップになっていた。

リップルは今年3月のサンフランシスコのベイエリアの「ベスト・エンプロイヤー」の1社として選ばれていた。当時従業員の91％が同社は働きがいがあるとし、95％が他の人にも自信をもって勧めると答えていた。

リンクトインは6月、ブロックチェーンはアジア太平洋地域において最も重要なワークスキルトップ10の1つだとしている。

翻訳・編集 コインテレグラフ日本版