英エコノミストの調査部門であるエコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）は27日、仮想通貨に関する知識不足が普及の大きな障壁になっているという調査結果を公表した。
EIUが発表したレポートである「Digimentality 2021」によると、回答者の51%がビットコインやイーサなどの仮想通貨に参入する際の障害は知識不足であると回答。34%がセキュリティ上の懸念を、29%がどこで購入すればいいかが不明な点を挙げた。
機関投資家や企業による仮想通貨の受け入れの障害になっている理由について聞いたところ、最も多かったのが、「仮想通貨市場全体の信頼や理解」が最大の導入障害であると回答した47%。次いで43%が「金融市場構造」、「資産のボラティリティ」が36%と続いた。仮想通貨の規制環境が障害であると回答したのは32%だった。
今回の調査では、回答者の55％が、仮想通貨を所有したり使用したりしたことがない一方で、仮想通貨を「知っている」と回答。ゴールドマン・サックスのデジタル資産部門のグローバルヘッドであるマシュー・マクダーモット氏は、レポートの中で、「より多くの人々がデジタルウォレットを導入し、利用できるようになるにつれ、仮想通貨にアクセスし、投資する人の数が増え続けているのがわかる」と述べた。
仮想通貨取引所ジェミナイの最近の調査によると、米国の成人の3分の2近くが、仮想通貨についてもっと知りたい、あるいはすぐにでも保有したいと考えている。
調査は仮想通貨プラットフォームのクリプト・ドットコムに依頼し、2021年2月から3月にかけて3053人を対象に実施した。調査では仮想通貨だけでなく、中央銀行デジタル通貨（CBDC）についても聞いた。
翻訳・編集 コインテレグラフジャパン