米証券大手シュワブ・アセット・マネジメントによる最新調査によれば、上場投資信託(ETF)投資家のほぼ半数が今後「仮想通貨ETFを購入する予定」と回答した。これは、米国債ETFへの投資予定者と同率であり、米国株式ETFに次ぐ2位となった。
シュワブが木曜に発表したレポートによると、回答者の52%が米国株式ETFへの投資を予定している一方で、45%が仮想通貨ETFに興味を示し、同率で米国債ETFと並んだ。
ブルームバーグのシニアETFアナリストであるエリック・バルチュナス氏は、「仮想通貨ETFが米国債と並んで2位になったのは驚きだ」とXで述べた。
「仮想通貨はETF全体の運用資産(AUM)のわずか1%しか占めていないのに対し、債券は17%を占めている。それを考えると、これは予想以上の成果といえる」と同氏は指摘した。
調査は25歳から75歳までの個人投資家2000人を対象に実施され、過去2年間にETFを売買した経験があり、最低でも2万5000ドルの投資可能資産を保有している層が対象となった。
ミレニアル世代で仮想通貨ETF人気が突出
世代別では、1981年から1996年生まれのミレニアル世代(現在29〜44歳)の関心が最も高く、57%が仮想通貨ETFへの投資を検討していると回答した。
これに対し、1965〜1980年生まれのX世代では41%、1946〜1964年生まれのベビーブーマー世代ではわずか15%にとどまった。
バルチュナス氏は「全体的にETF市場に対して非常に楽観的な結果だ。特に若い世代ではETF利用をさらに拡大する意向が強い」とコメントしている。
低コストとアクセス性がETF普及の原動力
ETFの普及を後押ししている要因として、94%の回答者が「ポートフォリオ全体のコストを抑えられる」と答えた。また、約半数は「ETFを通じて、長期保有とは別の戦略的・ニッチな資産クラスへ投資できる」とも回答している。
シュワブ・アセット・マネジメントのマネージングディレクターであるデビッド・ボットセット氏は、「個人投資家が新たな資産クラスや投資手法、運用ビークルにアクセスできるようになったことで、投資の世界は急速に変化している」と述べた。
「ETF投資家はその最前線に立っている。米国ではすでにETFの銘柄数が個別株を上回っており、低コストの中核投資だけでなく、広がり続ける投資機会の世界を探求する手段として活用されている」と同氏は付け加えた。
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