米国のセル出版が運営するエネルギー論文誌「ジュール」に6月12日、ビットコインに関する二酸化炭素排出量が米カンザスシティや一部の国家と同等であるとの論文が掲載された。
執筆者の一人でマサチューセッツ工科大学の研究者であるクリスティアン・ストール氏によると、ビットコインのマイニングによる電力消費が二酸化炭素の排出につながっているという。調査では2018年は前年に比べ４倍の計算能力が必要になったと指摘した。
調査では年間の二酸化炭素排出量は2200～2290万トンとされ、ヨルダンやスリランカ、米カンザスシティの排出量と同等だという。さらに、ビットコイン以外の全ての仮想通貨を入れると、二酸化炭素排出量は2倍になると試算している。
ストール氏は以下のように指摘した。
「ブロックチェーン技術がもたらす効果について異論はないが、現在の議論は予想されうるベネフィットばかりに焦点が当たっており、将来の負担にも注意を払うべきだ。」
翻訳・編集 コインテレグラフ日本版
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