Energy News

米国のセル出版が運営するエネルギー論文誌「ジュール」に6月12日、ビットコインに関する二酸化炭素排出量が米カンザスシティや一部の国家と同等であるとの論文が掲載された。

仮想通貨に関する調査会社コインシェアーズは5日、74.1％のビットコイン（BTC）マイニングが再生可能エネルギーを使っているという調査結果を報告した。

ロシア石油大手ロスネフチのイゴール・セチン最高経営責任者（CEO）は、将来において石油決済に仮想通貨を使用する可能性を排除していないとの見解を示した。Snob.ru（スノブドットルー）が6月6日に報じた。

ホンダと米ゼネラル・モーターズ（GM）は、ブロックチェーン技術を活用して電気自動車（EV）とスマートグリッド（次世代送電網）の共同研究を実施する。日本経済新聞が5月20日に報じた。

米ブロックチェーンスタートアップのデータガンボ（Data Gumbo）は、 サウジアラビア国営石油会社サウジアラムコなどから600万ドル（約6億6000万円）を調達した。エネルギー専門ニュースのワールドオイルが5月8日に報じた。

起業家ウィンクルボス兄弟の投資ファンド、ウィンクルボスキャピタルは、ガスフレア削減（flare mitigation）企業クルーソー・エナジーシステムズ（CES）の450万ドル（約4億9800万円）の資金調達シードラウンドに参加した。

ロシアのメドヴェージェフ首相は、国営エネルギー大手ガスプロムによるガス供給に関する協定でブロックチェーン技術を使用する構想を支持した。また同首相は、ガスプロムの取り組みはブロックチェーン実装における具体的な事例としても重要だと強調したという。

中国の仮想通貨マイニング大手ビットメインが、夏の雨期に低コストで発電できる水力発電を利用するため、中国国内に20万台のマイニング機器を設置する計画を進めていることが明らかになった。

仮想通貨イーサリアム（ETH）の共同創設者ジョセフ・ルービン氏は、10～20年後にブロックチェーンが完全に普及したら、世界経済の規模は10倍になるだろうと予想した。テキサス州で開かれていたSXSWで14日に発言した。

監査法人ビッグ4のPwCブロックチェーン専門家アレックス・デヴリエス氏は、再生可能エネルギーはビットコインの持続可能性を解決することはできないという研究結果を発表した。3月14日付けの持続可能エネルギー専門誌Cellに掲載された。

スペインの仮想通貨マイニング・スタートアップのクリプトソーラーテック（CryptoSolarTech）が、ICOで調達した6800万ドル（約75億円）を投資家に返還することになりそうだ。

スペイン電力最大手のイベルドローラ（Iberdrola）は、再生可能エネルギーの追跡にブロックチェーンの使用を開始した、

米エネルギー省はブロックチェーン技術などへの研究開発のため480万ドル（約5.1億円）の助成を行う。

スペインの再生エネルギー事業者ACCIONA Energía（アクシオナ・エナジア）は17日、ブロックチェーン技術を使ってエネルギーの起源を追跡するプロジェクトを始めたと発表した。

ポストトレード管理プラットフォームのヴァクト（VAKT）が、原油業界の企業を初の顧客として、そのブロックチェーンプラットフォームを開始した。