Web3ゲーム業界にとってアジアは「重要」な存在となっている。すでにゲーマー数とゲーム収益の大半を占め、ブロックチェーン技術に対する高い関心を示している。
4月13日のDappRadarのレポートによれば、アジア市場には17億人以上のビデオゲームプレイヤーがおり、これは世界のゲーマーの55%を占めているという。
またアジア地域は世界のゲーム収益の過半数を抱えており、レポートによれば、長年にわたって世界のゲーム業界の「原動力」であり続けている。
これらの要因から、DappRadarはアジア地域が「ブロックチェーンゲームの普及において重要な役割を果たしている」と主張している。
中国、日本、韓国はアジアのゲーム業界を支配しており、時価総額で世界トップ100ゲーム企業のうち62社がこれらの国に拠点を置いている。
中国は仮想通貨を禁止し、ゲーム企業がブロックチェーン技術をゲームに組み込むことを禁止している。
一方、日本と韓国のゲーム企業は、「ゲーム業界でのブロックチェーン技術の採用をリードしている」と指摘されており、ソニーのNFT関連特許やゲーム企業セガのブロックチェーンゲームの発表が例として挙げられている。
レポートで引用された、20代から70代までの日本人男女1030人を対象とした調査は、日本のブロックチェーンゲーム業界が有望であることが示されている。調査では、回答者の40%以上がブロックチェーンゲームを知っており、知っている人の半数以上がそれらに好意的な印象を持っていることが明らかになった。
グローバル規模でのWeb3業界も取り上げられ、新しいゲームを評価する際に、「視覚的なクオリティとゲーム体験」が、「エントリープライス」、「アクティブユーザー数」、「ゲームエコノミー」などの他の要素よりも「わずかに」重要な要素であることが強調されている。
また、レポートでは、新しいゲームを試す際にゲーマーを動機づけるためにエアドロップの重要性が強調されている。
エアドロップは、「不可欠な要素」と見なされており、ゲーマーは新しいゲームを始める前にエアドロップを受け取ることを期待しているという。