大手監査法人デロイトの調査によると、ビットコインなどの仮想通貨の基盤技術であるブロックチェーンは、すでに主流の人気を得ているという。

デロイトの「2021 Global Blockchain Survey」によると、金融サービス業界(FSI)幹部の81%が、ブロックチェーン技術は「広範に拡張可能」であり、メインストリームでの採用を達成していると考えている。

19日に発表されたこのレポートは、ブラジル、中国、ドイツ、香港、日本、シンガポール、南アフリカ、アラブ首長国連邦、英国、米国に拠点を置く1280人のFSI専門家に質問。調査の対象となったのは、ブロックチェーンと仮想通貨について「少なくとも一般的な理解」をしている回答者と、「FSIパイオニア」と呼ばれる、すでにブロックチェーンをビジネスや生産に導入している回答者だ。

調査では、回答者の約73%がブロックチェーンやデジタルアセットを採用しなければ、自社が競争優位の機会を失うことになるという懸念を示した。FSIパイオニアでは、97%もの回答者が、自社のビジネスが競争力を維持するためにブロックチェーンアプリケーションが不可欠であると回答した。

Source: Deloitte

今回の調査では、FSIがブロックチェーンやデジタル資産に対して強気の姿勢を示しているにもかかわらず、調査回答者の71%が、サイバーセキュリティがデジタル資産の普及を妨げる最大の障壁であると回答。FSIパイオニアでは、回答者の73%が、仮想通貨の導入を妨げる主な障害として規制を挙げた。全体の回答者のうち65%が、既存の伝統的な金融インフラがブロックチェーンの主流導入の最大の障害であるとした。

デロイト・コンサルティングのプリンシパルであるリンダ・パフチュク氏は、今回の調査で銀行業務の基盤が「根本的に長持ちしない」ことが明らかになったと主張した。

調査によると、世界の主要テクノロジー企業の回答者の約40%がブロックチェーンを実用化しており、約90%が今後3年間でブロックチェーンの重要性が高まると考えている。