ETFトレンドでCEOを務めるトム・ライドン氏は14日、CNBCの番組「ETFエッジ」に出演し、2020年にビットコインETFが承認されることが重要なテーマになると話した

<iframe width="560" height="315" src="https://www.youtube.com/embed/jAFv1wG3ofg" frameborder="0" allow="accelerometer; autoplay; encrypted-media; gyroscope; picture-in-picture" allowfullscreen></iframe>

ライドン氏はビットコインETFが開始される根拠として、いくつかの理由を解説。

1つは米証券取引委員会(SEC)が昨年12月に、ビットコイン先物に焦点をあてた「NYDIGビットコイン戦略ファンド」を承認したことをあげた。

ライドン氏は「マゼランファンドのように通常の投資信託としてビットコインに投資できる」と説明。一方で「現時点ではわずか2500万ドルに制限されている」ことを課題としてあげた。

さらにシカゴ・マーカンタイル取引所が13日に開始したビットコインオプション取引についても言及。SECが危惧する、ビットコインに関する流動性と安全性への懸念はオプションと先物によって軽減されると主張した。

これらの理由などから今年ビットコインETFが開始される可能性が「60%だ」と持論を展開。一方でインタビューに同席したデータトレックリサーチ共同創業者のニック・コラス氏は「可能性は10%ぐらいだろう」と反論した。

【関連記事:仮想通貨ビットコインの先物取引に投資、米SECが機関投資家向けファンドを承認

【関連記事:米CME、仮想通貨ビットコインのオプション取引を予定通り開始