大手金融機関フィデリティの調査によれば、774の機関投資家のうち、3分の1以上がデジタル資産もしくはデリバティブに投資していることがわかった。ブルームバーグが9日に報じた。
36％の機関投資家が仮想通貨（暗号資産）を所有しているという結果になった。ただ地域別ではその比率にも違いが出ていた。米国の441の機関投資家では27％のみが仮想通貨を保有していた一方で、欧州では機関投資家の半数が仮想通貨に投資していた。
ビットコイン（BTC)は最も人気のある仮想通貨投資であり、回答者の4分の1がBTCを保有しており、11％がイーサ（ETH）を保有していた。
フィデリティの調査は昨年11月から今年3月上旬まで行われた。そのため、仮想通貨市場が暴落した3月13日以前の状況を反映している。
機関投資家はデリバティブよりもスポット
仮想通貨に投資している機関投資家の60％がスポット市場で購入しており、残りの40％がデリバティブを選択している。
まだ3分の2の機関投資家は仮想通貨投資へと進出していないが、回答者の60％は「デジタル資産が投資ポートフォリオになると考えている」と回答している。回答者の20％だけが、仮想通貨は魅力的な資産クラスではないと述べたという。
フィデリティのトム・ジェサップ氏は次のように述べている。
「これらの結果は、新しい投資可能な資産クラスとしてのデジタル資産への関心と受け入れが拡大しているというトレンドを裏付けるものだ」
5年先について尋ねると、回答者の91％が、ポートフォリオの少なくとも0.5％に仮想通貨を含むと予想している。
翻訳・編集 コインテレグラフジャパン
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