新しい調査によると、より年齢の上の層が、グローバル決済システムにおける仮想通貨とブロックチェーンの可能性を認識し始めている。
1月21日、デジタル決済プラットフォームのWirexは、2021年に仮想通貨の採用に関するレポートをリリースした。ステラ開発財団と共同で作成されたレポートには、ブロックチェーンがデジタル決済で使われている最新のトレンドを理解をすることを目的に、89ヵ国の3834人の調査結果が含まれている。
調査は3週間にわたって実施され、回答者の81％は欧州居住者で17％がアジア太平洋地域の居住者からのものだった。
Wirexとステラは、年齢という要素は「ブロックチェーン技術の採用で壁とはならない」と強調し、すべての年齢層でブロックチェーンのメリットを享受できると指摘している。調査回答者の60％近くが45歳以上であり、多くの人がブロックチェーンを利用した支払を試みている。
レポートによると、45歳から54歳までの回答者の30％以上が仮想通貨を利用していた。この調査では、55歳から64歳までの女性層の26％が仮想通貨に投資している一方、同じ年齢層の男性では14％にとどまっていた。
最大1000ドルの高額の送金を行う場合、従来の送金サービスの代わりとしてデジタル資産活用を検討する可能性が高いと、レポートは指摘している。さらに、調査によれば、回答者の86％が仮想通貨を使用しても安全だと感じていることがわかった。
翻訳・編集 コインテレグラフジャパン
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