「適格投資家と個人投資家の過半数が、今後12ヶ月の間に仮想通貨資産の保有量を増やすことを計画している」と投資プラットフォームのシェアーズポストが5日に公表した調査結果で明らかになった。年初来から仮想通貨相場は低迷しているにも関わらず、今後の相場を楽観的に見ている投資家は多いようだ。

7月に実施されたこの中間調査は、2490人の個人投資家と、528人(社)の個人適格投資家及び機関投資家を対象に行われた。

この最新の調査は、2018年に仮想通貨相場が60%値下がりしたにも関わらず、消費者と投資家のどちらもが、仮想通貨について楽観的な見通しを維持していることを示した。少なくとも投資家の59%と消費者の72%が、今後12ヶ月の間にコインを買い増す計画があることを認めている。さらに、投資家の57%と消費者の66%が、来年は仮想通貨の相場が上昇すると予想している。

回答者は好みの仮想通貨のランキングもたずねられた。最も好まれているのはビットコインで、次にイーサリアム、リップル、ライトコインと続いた。本調査によれば、回答者はこれら4つの仮想通貨を、長期的な値上がりの可能性が最も高い通貨として見ている。

さらに、ブロックチェーン技術への関心を表す調査参加者の数も徐々に増えている。投資家の32%と消費者の49%が、自分たちの雇用主が近い将来において、ブロックチェーンの実装に関心を示していると答えた。

消費者も投資家も、ブロックチェーンの成功の大部分は、商用アプリケーションの普及と正しい教育にかかっていると考えている。仮想通貨の価格変動を最も大きな懸念事項としたのは回答者の50%、セキュリティーが主な懸念と回答したのは37%だった。

コインテレグラフが以前に報じた通り、調査サービス会社のユーガブ・オムニバスが8月に実施した調査で、アメリカのミレニアル世代の半数が、仮想通貨の利用に関心を持っていることが示されている。また、少なくともアメリカ人の79%が、最低1つの仮想通貨を知っている。