世論調査大手ユーガブによる最近のオムニバス調査で、米国のミレニアル世代の半数が仮想通貨の日常での使用に興味があることが分かった。

　調査の対象者数は1202人、調査期間は8月29日から30日、調査内容は日常生活で仮想通貨を使うことに興味があるか、というものだった。

仮想通貨が広く受け入れられると信じている人のうち、3分の1以上（36%）が、主に使用する通貨を米ドルから仮想通貨にすることに興味があると回答。一方、半数以上（57%）は主に使用する通貨を米ドルから仮想通貨にすることには興味がないと回答。ミレニアム世代は、興味があると回答した者（48%）と興味がないと回答した者（50%）がほぼ均衡している。

ミレニアル世代は、1980年代から2000年代初頭までに生まれた人を指すことが多い。

また、米国人の79%が少なくとも1つの仮想通貨を知っていると回答しており、ビットコイン（BTC）が最もよく知られていることが分かった。ビットコインを知っている回答者は71%に達した。ビットコインの次に多かったのは、イーサリアム（ETH）で13%だった。

　ビットコインを聞いたことがあると回答した者のうち、87%は取引をしたことがないと回答。そのうち、49%の回答者は、早い段階で取引を始めなかったことを良かったと考えており、今後も取引を行う予定はないと回答した。一方、15%の回答者は早い段階で購入したかったが、現在はすでに時遅しと考えている。

　調査の全対象者のうち34%は、仮想通貨が広く受け入れられるとは考えていないが、ミレニアル世代は仮想通貨を前向きにとらえており、その44%は広く採用されるだろうと予測している。調査の著者は、仮想通貨に対する懐疑的な見方は、違法行為に使用される可能性があることに関連するのではないか、と指摘している。

　６月にＩＮＧ銀行が調査会社イプソスに依頼して行った調査では、仮想通貨に対する興味が将来的に倍増するとの結果が出た。調査は15カ国を対象に、各国から1,000人が参加した。

　調査では、仮想通貨を保有していると回答したのは9%だけだったが、25%が将来的に仮想通貨を保有するだろうと回答。ヨーロッパ人の66%は仮想通貨を聞いたことがあり、35%が仮想通貨は「オンライン決済の未来」との考えに賛同、35%は今後12ヶ月で価格が上昇するだろうと回答した。