CME、XRP先物取引を5月19日に開始

世界最大級の金融デリバティブ取引所を運営するCME（シカゴ・マーカンタイル取引所）グループは、XRP（エックスアールピー）の先物取引を5月19日に開始すると発表した。

4月24日の発表によれば、投資家は1契約あたり2,500XRPのマイクロ契約と、標準サイズである5万XRPの契約のいずれかを選択できる。すべてのXRP先物契約は現金決済となる。

CMEグループは2025年1月にもXRP先物の上場を示唆していたが、その後、関連ページはウェブサイトから削除されていた。

今回の発表は、米国で仮想通貨関連の金融商品が相次いで登場または承認待ちとなっている流れの中でなされたものであり、仮想通貨が機関投資家の受け入れをさらに広げている兆しとされる。

金融機関、アルトコイン金融商品の展開を推進

3月17日には、ソラナ（SOL）の先物がCMEで取引開始された。SOL先物は1契約あたり500SOLの標準契約と、25SOLのマイクロ契約が提供されている。

2025年4月には、資産運用会社カナリー・キャピタルが、米証券取引委員会（SEC）に対し、ステーキング型トロン（TRX）の上場投資信託（ETF）を申請した。

このETFは現物のTRXを保有しつつ、一部のトークンをステーキングして利回りを得る構成で、申請時点における利回りは4.5%とされる。

4月22日には、仮想通貨取引所のクリプトドットコムと、米大統領が一部を所有するメディア企業トランプ・メディア・アンド・テクノロジー・グループ（TMTG）が提携し、米国の仮想通貨プロジェクトを追跡するETFの立ち上げで合意した。

このETFは、トランプ大統領が掲げる分散型金融（DeFi）プロジェクト「Truth.Fi」の名のもとで展開され、2025年後半の取引開始が見込まれている。

ブルームバーグのETFアナリスト、エリック・バルチュナス氏によれば、現在SECには70本以上の仮想通貨ETF申請が提出されているという。

「XRP、ライトコイン、ソラナから、ペンギン、ドージ、2倍メラニアなど、なんでもある。2025年は波乱の年になる」と、同氏は4月21日のX（旧Twitter）投稿で述べた。