国連の最近の調査によると、ビットコイン(BTC)の価格とマイニングに必要なエネルギーには直接的な相関関係があることが示唆されている。
国連の科学者は、2020年から2021年の期間に76カ国のビットコイン採掘活動を評価し、世界のビットコイン・マイニングネットワークが173.42テラワット時(TWh)の電力を消費していることを発見。この期間中、仮想通貨エコシステムは強気相場にあり、ビットコインは史上最高値の69,000ドルを記録した。国連の報告書は次のように強調している。
2021年から2022年にかけてビットコインの価格が400%上昇したことで、世界中のビットコイン・マイニングネットワークのエネルギー消費量が140%増加した。
当時、化石燃料はビットコインマイニングに使用される電力の67%を占めていた。
ただ、仮想通貨業界は、再生可能エネルギーへの依存を高めるために積極的な措置を講じている。水力発電は、世界のビットコイン・マイニングネットワークの総電力需要の16%以上を満たしている。原子力、太陽光、風力エネルギーは、それぞれ9%、2%、5%を供給する。
しかし、仮想通貨コミュニティのメンバーは、国連の報告書が、採算の取れないマイニング機器を分析に含めることで、ビットコインマイニング機器による炭素排出量を過大評価したMora et al. 2018論文を参照していることを批判した。
One of the crazy things about the UN paper is that the authors did read the rebuttals to the Mora et al paper because they cite the Houy 2019 paper, but only to note that BTC price is a factor in determining BTC mining profitability. The UN authors completely ignored the opening…
— Margot Paez / jyn urso (@jyn_urso) October 25, 2023
仮想通貨の専門家であるニック・カーター氏は、国連の報告書を「彼らの論文(mora et al 2018)は完全にフェイクの論文を引用している」と批判した。
国連の報告書によると、当時のビットコインマイニング国トップ10(中国、米国、カザフスタン、ロシア、マレーシア、カナダ、ドイツ、イラン、アイルランド、シンガポール)は、全世界のビットコインの炭素、水、土地フットプリントの92~94%を占めていた。
環境負荷が低い代替エネルギーへの世界的な取り組みは、ビットコインと仮想通貨のエコシステムのカーボンフットプリントを削減するのにも役立っている。
最近、世界で400メガワット(MW)以上の発電力を有するマイニングおよびデータセンター企業であるジェネシス・デジタル・アセッツは、スウェーデンに新しいデータセンターを開設し、同国の急成長する再生可能エネルギーの余剰を活用して1,900台のビットコインマイニングマシンを稼働させた。
BT.CXの創設者であるクリスチャン・アンダース氏はコインテレグラフに対し、エネルギー価格が高額なため、ビットコインマイニングは一般的ではないとした上で次のように付け加えた。
「スウェーデン、フィンランド、ノルウェーはエネルギーが余っており、時折、エネルギー価格がマイナスになることがある。主に水力発電などの再生可能エネルギーを遠隔地で利用しているために分配が難しいようだ。」
それと同時に、ビットコインマイニング機器メーカーは、エネルギー効率の高いハードウェアを継続的に提供している。9月22日に開催された世界デジタルマイニングサミットで、ビットコインマイナーは仮想通貨エコシステムの脱炭素化に貢献する計画を共有した。

ビットメインは、効率を重視したAntminer S21を発表し、TerraWulfの最高執行責任者であるナザル・カーン氏は、ビットコイン機器メーカーの役割は「ビットコインマイニングを発生している場所に配置し、その脱炭素化プロセスをどのように促進するか」であると強調した。