ビットコイン(BTC)価格は、ボラティリティの激しさで知られているように、常に高値と安値の間で揺らいでいる。2020年3月の新型コロナのパンデミックによる急落があったが、ビットコインはそこから回復して過去最高値を更新した。しかし、それはビットコインが近い将来も同様のイベントに対して安全であるという意味ではない。

仮想通貨企業Komodoの事業開発ディレクターであるジェイソン・ブラウン氏は、ビットコインが20年3月の新型コロナによる急落と同様のイベントを引き起こす可能性について検討している。

「現在の機関投資家による採用に伴う上昇トレンドを考えると、そのようなシナリオは、ありそうもないと考えている」と、ブラウン氏はコインテレグラフに語った。「一方、COVIDが突然のクラッシュと短期間の弱気相場を引き起こし、その後2020年夏に始まった強気相場が続くとは予測できなかった」とも述べている。

2020年3月、ビットコインはほかの市場と同じように急落し、48時間以内で50%以上の暴落を記録した。その後、マイクロストラテジーやマスミューチュアルといった大手企業が、ビットコインへの投資を相次いで発表した。特にマイクロストラテジは、マイケル・セイラーCEOの下で、インフレのヘッジ手段として、ビットコインを積極的に購入している。

「こういった企業は投機ではなく、明らかに長期的にHODLする考えを持っている」と、ブラウン氏は指摘している。

とはいえ、人々や企業が商売で得た収益を使っている場合、その計画が変わってしまう可能性はある。「潜在的な問題は、現在の仮想通貨市場以外の要因のためであれ、企業自体が倒産した場合に何が起こるかだ」とブラウン氏は述べている。

ビットコインが最近4万1000ドルを突破したことを考えると、いまBTCを購入するということは、高値で買っているということになる。ビットコインを買い増している企業は、平均価格よりも高い価格でそれを行っていると、ブラウン氏は指摘。「これは仮想通貨価格が下落もしくは停滞した場合に、金融機関が財政難に陥った場合、市場平均を下回った価格で売却するシナリオもあり得るということだ」と、ブラウン氏は付け加えている。

「理論的過ぎて、あり得なさそうではあるが、これは逆方向に雪崩効果を引き起こして、私たちを弱気相場に引き戻す恐れがあるということだ。以前は、クジラがどのようなに市場を動かすについて議論していたが、今では時価総額上位の仮想通貨の総供給はさらに集中化されている。将来的には、1つの主要な組織が非常に大きな売却をした場合、2018年に始まった弱気相場よりもさらに大きな影響を与える可能性がある」

2018年の弱気相場では、BTC価格は1万7000ドルから4000ドル以下にまで下落している。

翻訳・編集 コインテレグラフジャパン

 

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