新たな調査によれば、米国、中国、日本、ドイツ、インドネシア、ナイジェリアなどの主要国において、ミレニアル世代の46％が仮想通貨を保有していることがわかった。
この調査は2022年7月から2023年1月にかけて実施され、4月28日に仮想通貨取引所のビットゲットによって公表された。26か国から約25万5000人の成人が対象となり、国ごとに約1万人が回答した。調査結果では、ミレニアル世代の回答者の46％が仮想通貨を所有していることが明らかになった。これに対して、X世代は25％、Z世代は21％、ベビーブーマー世代は8％であった。
さらにベビーブーマー世代の4％、X世代の6％、ミレニアル世代の27％、Z世代の36％が、政治候補者を選ぶ際に仮想通貨規制を重要な要因として考慮していると回答した。ビットゲットのスタッフは次のように述べている。
「2030年初頭までに、人口増加の鈍化にもかかわらず、若い世代の高い割合が仮想通貨に対する強い需要を示し続けることで、仮想通貨の受け入れが大幅に進む可能性がある」
他の研究でも、Z世代とミレニアル世代は、すべての人口層の中で仮想通貨の採用率が最も高い傾向があることが示唆されている。2022年10月に行われたチャールズ・シュワブの調査では、Z世代とミレニアル世代のほぼ50％が、退職資金に仮想通貨を含めたいと考えていることが明らかになった。また、同調査では、Z世代の43％、ミレニアル世代の47％が、401k投資以外で仮想通貨に投資していることが分かった。
翻訳・編集 コインテレグラフジャパン