仮想通貨XRPの時価総額は、2018年に史上最高値以来、1300億ドルほど下落している。この下落は大手金融機関の破綻に匹敵するもののようだ。

仮想通貨調査会社ザ・タイのジョシュア・フランクCEOによると、リーマン・ブラザーズやワシントンミューチュアルの崩壊に似ているという。

ピーク時のXRPの時価総額は、2018年1月には約1400億ドルだった。それが最近では100億ドルを割り込み、3年足らずで1300億ドルの損失と推定されている。これにより、XRPの事実上の「破綻」は、ワシントン・ミューチュアルの破綻時3270億ドル、リーマン・ブラザーズの破綻時の6910億ドルに次ぐ3番目規模となっている。

フランク氏はコインテレグラフに対し、「XRPの物語で最大の敗者は、想像を絶する金額を失った個人投資家であることは、悲しいことであり、不幸なことだ」と語っている。「リップルの創業者たちは何年にもわたってトークンを捨て続け、数億ドルを稼いでいた」と非難した。

米証券取引委員会（SEC）が「未登録証券を販売していた」としてリップル社やブラッド・ガーリングハウスCEO、共同創業者のジェド・マケーレブ氏を提訴したことを受けて、XRP価格は下落を続けている。

これを受けて、コインベースやビットトレックス、OKCoin、Crypto.com、バイナンスUSなどの仮想通貨取引所が上場廃止、もしくは取引サービス停止を発表。さらにグレイスケール などはWebページで「XRP信託の私募は終了しています」と記載するなど機関投資家への影響も広がっている。

翻訳・編集　コインテレグラフジャパン