イランとイスラエルの間で合意された停戦が一応の維持を見せる中、6月24日の米国の株式市場は全面的に上昇し、仮想通貨関連銘柄も軒並み急騰した。停戦はトランプ米大統領による仲介で成立したとされるが、停戦の発効直後には両国によるミサイル攻撃も報告されており、依然として不安定な情勢が続いている。
トランプ氏は月曜、「この停戦は永遠に続くだろう」と発言したが、火曜には「両国とも停戦合意に違反したと考えている」と記者団に語った。
「もう何年も何十年も戦い続けてきた2つの国が、もはや自分たちが何をしているのか分かっていないんだ」とトランプ氏は述べた。
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コインベースがS&P500の値上がり率トップに
こうした中、火曜の米国株市場では仮想通貨関連銘柄が大きく買われた。仮想通貨取引所大手コインベース・グローバル（COIN）は、S&P500構成銘柄の中で最も高い上昇率を記録し、終値は前日比12.10％高となった。
このほか、マイニング関連銘柄も大きく反発し、ライオット・プラットフォームズは8.09％上昇、マラソン・デジタルは4.94％高。マイケル・セイラー氏が率いるストラテジー（MSTR）も2.68％上昇した。
米国株式市場全体も好調で、S&P500指数は1.11％上昇して取引を終えている。
一方、証券・仮想通貨の取引アプリを提供するロビンフッド（HOOD）は7.41％高。同社は火曜から仮想通貨の1％入金ボーナスキャンペーンを開始しており、7月7日まで実施される予定である。
仮想通貨市場も堅調
個別株の上昇に加えて、仮想通貨市場全体も堅調な動きを見せている。
ステーブルコイン発行企業サークル・インターネット・グループ（CRCL）は火曜の取引で15.49％の下落となったが、6月6日に31ドルで上場して以降、依然として620％近い上昇率を維持している。
仮想通貨価格も上向きで、ビットコイン（BTC）は過去24時間で1.20％上昇し、執筆時点で10万6487ドル前後で推移。イーサリアム（ETH）は1.99％、XRP（XRP）は1.92％の上昇を記録している。
仮想通貨株への投資家関心の高まりを受けて、新規上場を目指す動きも加速している。
6月23日には、世界的な仮想通貨取引所OKXが米国での再始動を受けて、上場を検討していると報じられた。米国における仮想通貨関連企業の上場ラッシュが今後さらに加速する可能性もある。
本記事の見識や解釈は著者によるものであり、コインテレグラフの見解を反映するものとは限りません。この記事には投資助言や推奨事項は含まれていません。すべての投資や取引にはリスクが伴い、読者は自身でリサーチを行って決定してください。