ビジネスインサイダーが5日に発表した調査によると、米国の「Z世代」の半数以上が仮想通貨の購入を「全く検討していない」と回答したことがわかった。
Z世代は1990年代後半から2010年の間に生まれたデジタルネイティブ世代。
調査は米国に在住している13～21歳の男女1884人を対象に実施した。「今後半年の間で仮想通貨を購入する予定はあるか」との問いに52%が「全くない」と回答した。
さらに5%が「購入する可能性は非常に高い」、6%が「とても高い」、15%が「やや高い」、17%が「あまりない」と答えた。仮想通貨を購入する可能性が低い結果となったことに対して、ビジネスインサイダーは「調査時期が1月であり、相場回復期前であった」ことを挙げている。
「相場が回復した現在では調査対象者である若者の購入の意思を再度調査する必要があるだろう」
既報の通り、カスペルスキーの調査では世界の19%の人が2019年以前に仮想通貨を購入していると発表している。