シンガポールとUAE、世界で最も仮想通貨に熱中する国に：レポート

シンガポールとアラブ首長国連邦（UAE）が、世界で最も「仮想通貨に熱中する」国にランクインしたと、ApeX Protocolの最新レポートが明らかにした。

シンガポールは総合スコア100で1位を獲得。人口の24.4％が仮想通貨を保有し、10万人あたり2,000件の関連検索数で世界トップを記録したことが背景にある。2021年にはシンガポール人の保有率は11％に過ぎなかったが、翌年にはその数値が2倍以上に跳ね上がった。

僅差で続いたのはUAEで、スコアは99.7。仮想通貨保有率25.3％で世界1位となった。同国では2019年以降の採用率が210％増加し、特に2022年には人口の34％超が仮想通貨を保有していたと報告されている。

この調査は、保有率、採用拡大、検索活動、ATM普及率という4つの指標で各国の関与度を測定したとApeXはコインテレグラフに共有したレポートで述べている。

米国はATM設置数で首位

米国はスコア98.5で3位。強力なインフラ基盤が背景にある。同国は3万台超の仮想通貨ATMを有し、これは他国の10倍に相当する。また、2019年以降の利用率は220％増加した。

カナダは4位にランクイン。採用率の伸びが225％とレポート中で最高だった。人口の10.1％が仮想通貨を保有し、全国に3,500台のATMが設置されていることで、総合スコアは64.7に達した。

トルコはスコア57.6でトップ5を締めくくり、人口の19.3％が仮想通貨を保有しており、保有率では世界3位だった。10万人あたり約1,000件という検索件数も依然として高水準を維持している。

トップ10にはほかに、ドイツ（48.4）、スイス（46.2）、オーストラリア（45.1）、アルゼンチン（37.6）、インドネシア（37.1）が入り、それぞれが採用拡大、インフラ強化、国民の関心増加といった要素を示している。

「仮想通貨はもはや周縁的なものではありません」とApeX Protocolの広報担当者は述べた。「それは各国が金融の未来を定義する一部となりつつあり、単なる投資ではなく、人々がデジタル時代において技術・マネー・信頼とどう向き合うかを反映しています。」

コインテレグラフが報じたところによると、米国は2025年版「グローバル仮想通貨採用指数」で2位に浮上した。現物ビットコインETFへの資金流入増加と、より明確な規制枠組みが要因とされる。

インドは3年連続で首位を維持し、アジア太平洋地域は仮想通貨取引額が前年比69％増加するなど成長を主導した。パキスタン、ベトナム、ブラジルもトップ5に入ったが、ナイジェリアは規制の進展にもかかわらず6位に後退した。