半導体大手エヌビディアは14日、第4四半期(11月~1月)の売上高が前年同月比で24%減少した発表した。仮想通貨マイニング業界が低迷する中、マイニングで使われるGPU(画像処理半導体)を生産するエヌビディアも打撃を受けており、第3四半期の決算時にファンCEOは「仮想通貨後遺症(Crypto Hangover)が思ったより長引いた」と発言していた。

エヌビディアの第4四半期の売上高は、22億1000万ドル(約2430億円)。前年同期比で24%のマイナスだった。また、一株あたりの利益は80セントと前年同期比で53%低下した。

ただ、市場予想をわずかに上回ったことや今後の売上高見通しが強気であったことから、エネビディア株は8%ほど急上昇した。

決算を受けてファンCEOは、「素晴らしい1年になるはずだったが、混乱の中、終わりを迎えることになった」と分析。次のように述べた。

仮想通貨(ブーム)後の過剰な流通在庫と年末にかけての市場環境の悪化のコンビネーションによって、第4四半期は失望に終わった」

2016年から2018年9月までエヌビディアの時価総額は、140億ドルから1750億ドルに増加。AIや仮想通貨マイニングでGPUの需要が拡大した。5月にエヌビディアは18年2~4月期の仮想通貨関連でのGPUの売上高が2億8900万ドルとなった発表。しかし、11月の第3四半期決算で仮想通貨マイニング目的での需要がなくなったことを明かし、ファンCEOは「仮想通貨後遺症(Crypto Hangover)が思っていたよりも長引いた」と述べた。

また今月6日、ソフトバンクグループが、投資ファンドのビジョンファンドが保有していた半導体大手のエヌビディア株を今年1月にすべて売却したと発表した。