OKXインサイト・シリーズの一環として公表された調査によると、米国では若い世代ほど仮想通貨への信頼を強めている一方、高齢世代は依然として伝統的金融に強く傾いている。
1月に米国人1000人を対象に実施されたこの調査では、デジタル資産に対する信頼感、将来展望、期待値において、世代間で明確な差が確認された。年齢が若いほど、仮想通貨を「現在も信頼でき、将来の金融の中核を担う存在」と捉える傾向が強かった。
仮想通貨プラットフォームへの信頼度を尋ねたところ、Z世代（12～29歳）の40％、ミレニアル世代（29～45歳）の41％が、10段階評価で7以上を付けた。一方、ベビーブーマー世代（50代後半～70代後半）で同様の評価をしたのは9％にとどまり、若年層は高齢層の約5倍の信頼感を示した。
Z世代とミレニアル世代、仮想通貨への信頼度が高く
若年層の信頼感は時間とともに高まっている。2025年1月と比べると、Z世代の36％、ミレニアル世代の34％が「仮想通貨プラットフォームへの信頼度が高まった」と回答した。これに対し、ベビーブーマー世代では意識の変化がほとんど見られず、約半数が「変わらない」と答え、信頼が高まったとする回答は6％にすぎなかった。
2026年を見据えたトレーディング計画にも同様の傾向が表れている。Z世代の40％、ミレニアル世代の36％が今年、仮想通貨取引を増やす予定と回答したのに対し、ベビーブーマー世代では11％にとどまり、強気姿勢には約4倍の差があった。
OKXの広報担当者は、「この信頼度のギャップは、世代ごとに『信頼』の定義が異なる点に根本的な理由がある」と指摘する。ベビーブーマー世代は金融における信頼を制度的承認や規制監督と結び付ける傾向が強い一方、Z世代や若いミレニアル世代は、検証可能性、透明性、そして直接的な管理権限をより重視するという。
同担当者はさらに、「ベビーブーマー世代にとっては規制がより重要であり、その信頼モデルは監督や制度的正統性に強く依存している」と述べた。その上で、「消費者保護、カストディ基準、市場の健全性といった点で、より明確なルールや規制枠組みが整えば、特に高齢層の慎重姿勢を和らげる助けになる」と付け加えた。
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