リンクトインによると、仮想通貨の求人数が米国だけで395%増加した。

ハイテク産業など、そのほかの技術産業では98%増加していたが、仮想通貨関連が圧倒的な伸びを示した。

求人情報全体では、ほとんどがソフトウェアと金融だったが、直接的に仮想通貨ビジネスをおこなっていない業種でも仮想通貨関連人材の需要が高まっているという。特に会計やコンサルティングなどのプロフェッショナルサービスや、人材派遣、コンピュータハードウェアの分野などでその傾向が見られたと、リンクトインは指摘した。

2022年についても、この成長傾向は続くと予想されている。コインベースは250件以上、クラーケンは300件以上、そして世界で最も活発な取引所であるバイナンスは600件以上の求人情報を掲載している

ビットコイナーとビットコイン(BTC)マキシマリスト専用の求人サイトもでている。「ビットコイナー・ジョブ」というサイトだ。ビットコイナーとビットコイン専用企業をつなぐためのサービスで、現在、約100のキャリアを提供している。

仮想通貨業界の求人トレンドは給与を仮想通貨で支払うことだ。ニューヨークとマイアミの市長は、2021年に給与の一部をBTCで受け取ることを発表し、NFLの選手7人はこれまでに現金給与よりも仮想通貨を選択した。

仮想通貨にキャリアを転向することは人気を博しているように見えるが、リンクトインのユーザーは納得していないようだ。今回のリンクトインの投稿に対するコメントのほとんどは、なぜ仮想通貨に価値があるのかと困惑した野次馬からのもので、ある不満げなコピーライターは、この業界の詐欺的な性質を非難した。