「米中貿易戦争で株が暴落する中 仮想通貨ビットコインが安全資産として機能」米主要経済メディアが認める|XRP(リップル)なども急騰

「メインストリームのマーケットが崩壊する中、相関性がないビットコインが安全資産として本領を発揮している」。

ビットコインが安全資産としての機能を発揮しているようだと米大手経済メディアCNBCが報じた。ビットコインは株など伝統的な資産とは異なるという認識が米国で高まっている。

CNBCがビットコインの急騰に関する理由としてあげたのが、米中貿易戦争の激化による株安だ。米国東部時間の月曜日、中国は、米国からの600億ドル相当の輸入品に対する追加関税を最大25%に引き上げると発表。米政府が10日に発表した対中関税引き上げに対する報復措置に乗り出した。これを受けてダウは600ドル以上下落した。

CNBCは「中国にいれば資産の多様化のために、ビットコインを短期的な代替手段と考えるのは合理的だ」というアナリストの声を掲載。ビットコインは、ボラティリティ(変動幅)が激しいだけに決済手段としての普及は難しいが、価値保存手段、もしくは「デジタルゴールド」として名を馳せていると紹介した。

既報の通り、米ヘッジファンド界の有名人、マイク・ノボグラッツ氏は、ビットコインがデジタルゴールドになると主張し、2021年までに過去最高の2万ドルに到達すると予想した。

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XRPなどアルトコインも急騰

(出典:Coin360

一方、14日はビットコインだけでなくXRP(リップル)などアルトコインも急騰した。執筆時点(14日17時30分)までの24時間で、XRP(リップル)は20%以上急騰。またイーサリアム(ETH)はほぼ12%、ビットコインキャッシュ(BCH)は約13%、EOSは11%以上、ステラ(XLM)は12%近く上昇し、時価総額トップ10の仮想通貨で2桁%増が相次いだ。

ビットコインにつられて上昇したとも見られるが、XRPはポジティブ材料が相次いだ。

13日、米国最大の仮想通貨取引所コインベースがニューヨークの住民も仮想通貨XRP(リップル)の取引ができるようになったと発表。ドイツ2番手の証券取引所シュツットガルト証券取引所(SWB)も13日、仮想通貨XRP(リップル)ライトコイン(LTC)のETN(上場投資証券)の上場を発表した。

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