BNBが1,300ドル超の史上最高値を更新したのは「予想外の上昇や一時的な高値」ではなく、ネットワークの信頼性を示すものだと、ナスダック上場企業であり世界最大のBNBトレジャリーを保有するCEAインダストリーズのデービッド・ナムダーCEOは述べた。
コインテレグラフの最近のインタビューで、ナムダー氏はBNBを「市場で最も過小評価されている優良銘柄」と評し、今回の上昇は長年過小評価されてきた基礎的価値がようやく市場に認識された結果だと指摘した。
「市場はBNBエコシステムの信頼性、規模、実用性に目を覚ましつつある」と同氏は述べ、ネットワークのスループット上昇、アクティブユーザー数の増加、DeFiやゲーム分野での継続的な成長を挙げた。
DefiLlamaのデータによると、BNBスマートチェーン（BSC）のロック総額（TVL）は現在86億6,000万ドルに達し、ブロックチェーンとしては3番目の規模となっている。過去24時間でアクティブユーザーは252万人、トランザクション数は2,070万件を超えた。
ナムダー氏はこれを「スケールと実用性の両立が機能している証拠」だと述べた。「BSCやopBNBでは、ネットワーク活動や手数料が上昇傾向にあり、MessariやBNB Chain自身の最新データでも、高い利用率と継続的な製品開発、エコシステムの拡張が確認されている」と説明した。
BNBの上昇を支えるのは内的強さ
ナムダー氏は、流動性回復やETF資金流入といったマクロ要因がBNB上昇に一定の追い風となったとしつつも、「BNB固有のエコシステムの強さこそが主因だ」と強調した。「マクロ資金フローの影響もあるが、BNB特有のエコシステムの力（パンケーキスワップの取引量、opBNBのDAU、幅広いアプリ構成）が大きい」と述べた。
BNBはまた、バイナンスの事業拡大からも恩恵を受けている。バイナンスのグローバルネットワークは現在、インフラ、ウォレット、決済、Web3アプリケーションにまで広がっている。欧州・中東・アジアでの規制ライセンス取得や提携拡大も投資家の信頼を押し上げている。
先週には、ソフトバンク傘下の日本のペイペイ（PayPay）が、バイナンス日本法人の40％株式を取得。2025年9月時点でバイナンス・ジャパンはペイペイの持分法適用会社となる予定だ。
ナスダックに「BNC」として上場するCEAインダストリーズは、自社を「世界最大の企業BNBトレジャリー」と位置づけている。同社は先週、保有するBNBトークンが48万枚に達したと発表しており、仮想通貨と現金を合わせた総保有額は6億6,300万ドルに上る。
「BNBミームシーズン」がトレーダーを惹きつける
先週、BNBチェーンではミームコイン取引が急増し、バイナンス創業者のチャンポン・ジャオ氏はこの現象を「BNBミームシーズン（BNB meme szn）」と呼んだ。
BNBチェーンのDeFiリードであるマルワン・カワドリ氏は、ネットワークが「オンチェーン取引の心臓部」へと進化していると述べ、アクティブユーザー数と分散型取引所の取引量がいずれも過去最高を記録していることを指摘した。
Bubblemapsのデータによると、最近BNBミームコインの波に10万人以上のオンチェーントレーダーが参加し、そのうち約70％が利益を得ている。中には1,000万ドル以上の利益を上げたトレーダーもおり、数百人が6桁（10万ドル超）の利益を記録した。
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