トランプショックでFUD拡大、個人投資家が売る中でスマートトレーダーは買い増し＝サンティメント分析

オンチェーン分析プラットフォームのサンティメントによると、米国のトランプ大統領が中国に対して100％関税を発表したことを受け、個人投資家が過剰反応する一方で、熟練トレーダー（スマートトレーダー）はビットコインやアルトコインを買い増ししていたという。

サンティメントのアナリスト、ブライアン・Q氏は月曜のブログ投稿で「個人投資家の感情はしばしば、ビットコインやアルトコインの価格と逆方向に動くことがある」と指摘した。

仮想通貨市場は金曜、トランプ大統領が中国に対する厳しい関税政策を発表した直後に急落した。ブライアン氏によれば、今回の出来事は、今年人々の恐怖がピークに達した4つの主要イベントのひとつだという。

他の3つは、4月の最初の関税発表時、6月のイラン・イスラエル間で中東情勢が緊迫した時、そして8月の米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ見送り懸念が高まった時だという。

「これらのすべてで、群衆がパニックに陥る中、スマートトレーダーは積極的に買い集めていた」とブライアン氏は書いている。

FUDで個人は離脱、だが結局戻ってくる

サンティメントの分析によると、「恐怖・不確実性・疑念（FUD）」が高まる局面では、個人投資家は一時的に市場から離れるが、「ニュースが誇張されていた」と気づくとすぐに戻ってくる傾向があるという。

今回のケースでも、ブライアン氏は「トランプの貿易政策をめぐる議論が仮想通貨コミュニティ全体で急増し、個人投資家のセンチメントは今年最もネガティブな水準に達した」と指摘している。

先週金曜の急激な売り浴びせで市場全体が下落したが、その後トランプ氏が関税計画を撤回し、ベッセント財務長官が「誤解があり、関税を発動する必要はない」と説明したことで、市場は急速に回復した。

「これは2025年に繰り返されている典型的なパターンだ。個人投資家は恐怖で市場から弾き出され、恐怖が誇張だったと判明すると再び参入する」

ブライアン氏はさらに次のように述べている。

「仮想通貨市場はセンチメント主導型であり、トレーダーたちはどのニュースが市場心理に影響を与えるかを集団的に決めている。トランプ大統領の関税発言は、新展開があるたびに即座に市場の反転を引き起こすことがデータで裏付けられている」

また、政治ニュースに基づく感情的な売買が短期的な市場行動を支配する傾向が強まっており、仮想通貨の17年の歴史の中でも最も顕著なレベルにあるとブライアン氏は分析している。

ビットコイン（BTC）は一時的に反発したものの、市場全体のセンチメントを0〜100で示す恐怖強欲指数は、2日連続で38を記録し「恐怖」評価に戻った。

日曜には市場パニックの影響でスコアが24に急落し、4月以来の最低水準を記録した。なお、先週の平均スコアは70（強欲ゾーン）となっていた。